［３１日 ロイター］ - 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国でつくる「ＯＰＥＣプラス」は６月４日に、追加減産を実施すべきかどうか協議する予定だ。
４月には日量約１１６万バレルの減産を決めて市場を驚かせ、原油価格を押し上げた。
ただ今回の会合に先立ってＯＰＥＣプラスが発しているメッセージからは、さらに減産する可能性があるのかどうかはっきりと読み取れず、最近の原油価格は不安定に推移している。
各アナリストが想定しているＯＰＥＣプラスの動きは以下の通り。
◎ゴールドマン・サックス
４月に自主的な減産を発表したＯＰＥＣプラスの主要９カ国は生産量を据え置くと見込んでいる。ただしそうした方針をある程度相殺するようなタカ派的な言い回しも活用するだろう。
ＯＰＥＣの価格決定力が高まっているので、彼らは原油価格が年後半に１バレル＝８０ドルを下回り続けるなら、追加減産に動けるはずだ。
◎ＨＳＢＣ
われわれはＯＰＥＣプラスが、最近の一連の減産がもたらす効果を見極めた上で、供給量のさらなる調整を行うと考えている。
ＯＰＥＣプラスは柔軟な対応をするとの見方は変わっていない。つまり夏場に、想定されたような供給不足が生じない場合、追加減産される可能性がある。
これまでの減産と、夏以降に中国や西側の需要が強まる展開を踏まえると、年後半の原油市場は供給不足になるだろう。
◎ケプラーの主席原油アナリストのビクトル・カトナ氏
ＯＰＥＣプラスはいずれにしても減産に傾くと考えている。
需給は７月から８月に最も引き締まり、強い需要と供給減少でおよそ日量３００万バレルのギャップが生じるのでファンダメンタルズの観点から（減産を）納得させるのは難しい。
しかしＯＰＥＣプラスとしては、ファンダメンタルズの重要さとともに、全てが純粋なマクロ的シグナルに帰結するわけでもない点を市場に理解してもうら必要がある。
◎ラボバンク
ＯＰＥＣプラスは４月に続いて減産コースを歩むだろう。４月の想定外の減産は原油価格を約３週間にわたって５－７ドル押し上げた。
そして２回目の減産は彼らの懸念をよりオープンにすることになり、（市場が）より脆弱になっている様子を示す。２回目の減産は、その規模が極めて大きくない限り、弱気のシグナルと解釈される。
◎バークレイズのアナリストのアマープリート・シン氏
ＯＰＥＣプラスは持続的な供給過剰を避けるという一番の目標に沿って、引き続き先回り的に動く公算が大きい。在庫の急増とそれに伴う市場心理のさらなる悪化は、ボラティリティーの著しい増大につながりかねない。
年後半は、季節的に需要が高まる中でＯＰＥＣプラス以外の供給の伸びが鈍化し、ＯＰＥＣプラスも生産を抑制するので、供給不足になると予想している。