世界の石油市場では、ブレント原油は2022年後半以降、一貫して1バレル当たり75～90ドルの狭い価格帯で取引されている。この安定は、OPEC+が実施した減産が価格の下支えとなったことが主な要因である。
さらに、大幅な余剰生産能力の存在と、需要をめぐる不確実性および継続中の制裁政策が相まって、市場の大幅な上昇を妨げている。
石油輸出国機構（OPEC）とその同盟国であるOPEC+は、価格の安定を確保するために原油生産量を管理してきた。パンデミック（世界的大流行）関連の減産を解消するために2021年初めから始まった段階的な増産に続き、OPEC+は2022年10月に新たな減産を導入し、その後も減産を続けている。
アナリストは、こうした減産決定が市場に与える影響を指摘している。原油が80ドルを下回るとインフレ率が低下し、利下げが実施されるとの見通しが、原油価格を下支えしている。
UBSによると、OPEC+の現在の予備生産能力は相当なもので、価格上昇の可能性を制限している。国際エネルギー機関（IEA）は、この予備生産能力を日量580万バレルと異例の高水準で見積もっており、その内訳はサウジアラビアが330万バレル、アラブ首長国連邦が100万バレル、イラクが60万バレルとなっている。
中東の地政学的緊張は通常、供給途絶への懸念から原油価格を上昇させるが、今年の価格への影響は小さい。OPECとサウジアラビアが供給懸念を管理する能力を備えていることから、市場は中東に対する大きなリスクプレミアムを織り込んでいない。
需要の不透明感も原油価格の上昇を抑える役割を果たしている。欧米諸国と中国における需要の停滞が指摘されている。国際エネルギー機関（IEA）は、4月から5月にかけて中国の需要が縮小したと報告した。
ガザとウクライナで続いている紛争は重大ではあるが、石油の供給不足を顕著にするほどではない。さらに、イスラエルとハマスの戦争は、地域的な供給停止には至っていない。唯一の顕著な混乱は、イエメンの反政府勢力フーシの攻撃により、一部の船舶が紅海を回避したことである。
欧米の対ロ制裁とEUの価格規制は、ロシアの原油・燃料輸出に限定的な影響しか与えていない。特に中国とインドで代替の買い手が現れ、ロシア産原油の世界市場への流入が維持されているからだ。
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