■決算動向
(1) 2015年2月期業績概要
トレジャー・ファクトリー {{|0:}}の2015年2月期の業績は、売上高が前期比17.0%増の10,682百万円と創業以来の19期連続増収を達成、経常利益が同32.4%増の966百万円と過去最高業績を連続で更新し、経常利益率では初めて9%台を達成した。
また、会社計画に対しても売上高、利益ともに上回り好調な決算となった。
売上高が好調だった要因としては、既存店舗ベースで前期比7.9%増となったことが挙げられる。
小売業界では消費増税の影響で苦戦する企業も多かったが、同社ではすべての月で前年実績を上回るなど会社想定以上に堅調に推移し、業績の上振れ要因となった。
売上総利益率が前期比0.3%上昇したが、これは商品を値引きせずに適切な価格で販売できたことが主因となっている。
また、販管費率は新規出店に伴う人件費や経費の増加があったものの、既存店の増収効果で吸収し前期比1.0ポイント低下した。
なお、販管費の増加額としては、人件費(+383百万円)、賃借料(+167百万円)の増加によるものとなっている。
商品カテゴリー別売上高を見ると、衣料、服飾雑貨、電化製品、家具など主要カテゴリーがいずれも前期比15%超の伸びを示し、バランスよく売上げを伸ばした。
特に電化製品や家具は2014年2月期に物流センターを拡張し、仕入能力を増強したことが売上増につながった格好だ。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
また、会社計画に対しても売上高、利益ともに上回り好調な決算となった。
売上高が好調だった要因としては、既存店舗ベースで前期比7.9%増となったことが挙げられる。
小売業界では消費増税の影響で苦戦する企業も多かったが、同社ではすべての月で前年実績を上回るなど会社想定以上に堅調に推移し、業績の上振れ要因となった。
売上総利益率が前期比0.3%上昇したが、これは商品を値引きせずに適切な価格で販売できたことが主因となっている。
また、販管費率は新規出店に伴う人件費や経費の増加があったものの、既存店の増収効果で吸収し前期比1.0ポイント低下した。
なお、販管費の増加額としては、人件費(+383百万円)、賃借料(+167百万円)の増加によるものとなっている。
商品カテゴリー別売上高を見ると、衣料、服飾雑貨、電化製品、家具など主要カテゴリーがいずれも前期比15%超の伸びを示し、バランスよく売上げを伸ばした。
特に電化製品や家具は2014年2月期に物流センターを拡張し、仕入能力を増強したことが売上増につながった格好だ。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)