［ロンドン ２０日 ロイター］ - ワクチンの信頼確保に向けた世界的な取り組み「ワクチン・コンフィデンス・プロジェクト（ＶＣＰ）」の統括により行われた世界規模の調査で、大半の人が自国の政府または雇用者が推奨すればＣＯＶＩＤ─１９（新型コロナウイルス感染症）ワクチンの接種を受ける意思があることが分かった。
調査は６月、１００万人当たりの感染率で３５位までの国のうち１９カ国で、１８歳以上の１万３０００人超を対象に実施。
その結果、回答者の７１．５％が、新型コロナワクチン接種を受ける可能性が極めて高い、またはある程度あると回答。６１．４％が雇用者が推奨すれば受け入れると回答した。
一方、国籍を問わず全回答者が、ワクチン接種を雇用者に強制された場合には受け入れる可能性がより低くなると答えた。
また、地域ごとに大きな差がみられた。ワクチン接種に肯定的な回答率は、中国でほぼ９０％だったのに対し、ロシアでは５５％以下、フランスでは５８．８９％、米国では７５．４％、英国では７１．４８％だった。
世界保健機関（ＷＨＯ）は、感染の連鎖を断ち切るには人口の少なくとも６０─７０％が免疫を保有する必要があるとの見解を示している。
新型コロナワクチンは前例のない速さで開発されており、人々の間で安全性に対する不信感が高まっている。
現在世界で開発中のワクチンは２００種前後、このうち安全性と効果について人に対する臨床試験が行われているのは４０種超。
多くは、通常１０年程度かそれ以上かかる開発過程が数カ月単位に短縮されている。