［ニューヨーク ７日 ロイター］ - 米クリーブランド地区連銀のメスター総裁は７日、現行の米国内のインフレは需給両面の要因が寄与しているが、足元の価格変動の大半は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に関連しているため、時間が経てば弱まる可能性があると述べた。
欧州中央銀行（ＥＣＢ）主催のパネルディスカッションで、政策当局者は対応策を決定する際に、短期的なインフレ圧力と長期的に持続する可能性のあるインフレとを区別する必要があると指摘。中長期的なインフレ期待の高まりと持続的なインフレ高進は供給面での混乱よりも需要の高まりによって引き起こされている可能性があるとした。ただ、このような見方は自身の基本的な予測とは異なるとした。
また「現時点での私の見解は（インフレ要因は）パンデミック関連だが、様子を見る必要がある」とした上で、パンデミックによる供給面での課題の一部は当初想定よりも解決に時間がかかる可能性があり、政策当局者はインフレに対するアップサイドリスクを注視していると言及。ただ尚早な対応には副作用を伴うとし、「（インフレが）供給面に起因するものであれば、金融政策で対応すべきものではない」としたほか、金融政策が過度に緩和的なのか、または十分な緩和がなされていないのかを確認するために、政策当局者はインフレ期待などの指標に目を配るべきとした。