テノックス Research Memo（5）：建設需要の変化に適応した高付加価値を創出

■中期経営計画

1. 長期ビジョン
テノックス (TYO:1905)は、2018年度に長期ビジョン（目指すべき企業像）を策定、「人間尊重、技術志向、積極一貫」という経営理念をバックボーンに、変化する社会のニーズに適応した技術革新に積極的に取り組むことで新たな価値と市場を創出し、基礎工事を通して社会に「安全」と「安心」を提供し、すべてのステークホルダーが豊かさを実感できるサステナブルな企業を目指している。
長期ビジョンの実現への橋頭保づくりを目指した前中期経営計画（2018年度～2020年度）は、東京オリンピック・パラリンピック後の受注環境の変化やコロナ禍の影響などにより、対応が道半ばとなった。
このため、創立50周年の2020年にPhase2と位置付ける中期経営計画（2021年度～2023年度）を策定した。
少子高齢化による新設工事の減少やインフラ維持、激甚災害への対策強化といった建設需要の変化や、働き方改革や生産性向上を目的とする省力化・自動化・デジタル化、先行き不明瞭な環境などに「適応」することで、新たな50年の礎となる高付加価値を追求し、2024年度スタートの次期中期経営計画のサステナビリティ経営の高度化につなげていく計画である。



基本戦略は開発戦略、営業・施工戦略、ESG戦略
2. 中期経営計画
中期経営計画では、スローガンを「進取の気性」とし、ニーズに適応した高付加価値を創出し、社会課題の解決や企業価値の向上につなげる方針である。
そのため、開発戦略、営業・施工戦略、ESG戦略の3つを基本戦略とし、新しい時代の社会や生活様式への「適応力」を高めていく考えである。
開発戦略では、基礎分野における高付加価値の創出により社会が安心できる信頼性を確立し、環境変化と国土の強靭化に基礎技術で貢献する。
営業・施工戦略では、設計提案から施工まで一気通貫したサプライチェーンの実現や開発途上国の社会インフラ整備に貢献する。
ESG戦略では、社会課題の解決や企業価値の向上などに積極的に取り組み、サステナビリティ経営の高度化を目指す。


3つの基本戦略により、国土のリダンダンシー※整備事業（高速鉄道整備事業及び高速道路整備事業）で基礎工事を確保するとともに、民間建築事業では営業領域を拡大、ベトナムなど海外では基礎工事を本格的に展開する方針である。
また、「VCCS」の利用拡大と標準化、ICT施工技術の積極導入、M&Aや業務資本提携を生かした業容拡大なども進める計画である。
これにより2024年3月期を最終年度に、前中期経営計画の目標値であった売上高220億円、経常利益15億円、ROE8%に再チャレンジする考えである。
なお、中期経営計画で順調に増加する見込みのキャッシュ・フローに関して、同社は成長投資と株主還元に戦略的かつバランスよく配分する方針である。
なかでも成長投資については、手元資金や自己株式の活用、必要に応じて社債の発行や借入により、3年間で35億円を計画している。
内容は、施工機械や研究開発・実験工事、ICT技術導入、海外事業投資、基幹システム刷新、カーボンニュートラルへ向けた整備など多岐にわたる。


※リダンダンシー（Redundancy）：「冗長性」や「余剰」を意味する。
国土計画上では、自然災害などによる障害発生時に、一部区間の途絶や一部施設の破壊が全体の機能不全に繋がらないよう、交通ネットワークやライフラインなどインフラをあらかじめ多重化したり、予備の手段を用意したりすること。


（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）