Natalie Grover
［ロンドン ５日 ロイター］ - エネルギー取引市場は２０２２年のような極端なボラティリティーは収まったものの、ヘッジファンドなどデータを基に取引する「データドリブン」型プレーヤーが増えた結果、過去最大級の利益が保たれていることがマッキンゼーの分析で分かった。
過去数年間は新型コロナウイルスのパンデミック、エネルギー危機、西側諸国による対ロシア制裁など大きな出来事が相次いで相場が激しく動いたため、トラフィギュラやビトル、ガンバーなど資源商社が大きな利益を上げた。
しかし昨年はエネルギー価格のボラティリティーが徐々に低下し、ビトルは昨年、２０％余りの減収となった。
ただマッキンゼーの推計では、エネルギー取引セクター全体では昨年の利払い・税引き前利益（ＥＢＩＴ）が約１０４０億ドルと、前年の９９０億ドルを超え、２０２１年の５２０億ドルに比べるとはるかに大きかった。
これは人工知能（ＡＩ）などの技術をエネルギー取引に取り入れる新規参入プレーヤーのリターン向上などが原因だとマッキンゼーは分析。こうしたデータドリブン型企業には銀行やハイテクに特化したトレーダーなどが含まれ、電力や天然ガス取引を筆頭に、利益が毎年増えているとした。
マッキンゼーによると、欧州のデータドリブン型企業の約８７％は２０２２年のＥＢＩＴが１億ユーロ（１億０８００万ドル）を超え、約３０％は１０億ユーロを上回った。いずれの企業も２０１９年時点ではＥＢＩＴが１億ユーロに届いていなかった。