日経平均は5営業日ぶりに反発。 203.70円高の19854.27円（出来高概算8億6000万株）で前場の取引を終えた。
5月31日の米国市場は、原油安のほか、米国債利回り低下が嫌気された。
ただし、米株安の影響は限られ、日経平均はシカゴ先物を上回って始まった。
その後もインデックスに絡んだ資金が流入するなか、前場半ばには19800円を回復するなど、直近4日間の下落部分を吸収している。
市場では月初により、機関投資家の資金が流入しているとの見方がされている。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (T:8035)、セコム (T:9735)、ファーストリテ<
9983>、キヤノン (T:7751)がけん引。
一方で、ファナック (T:6954)、ソフトバンクＧ (T:9984)が重しに。
セクターでは電力ガス、金属製品、ゴム製品、その他金融、倉庫運輸が上昇。
半面、鉱業のみが下落している。
日経平均は足元で25日線レベルまでの調整を経て、煮詰まり感が台頭するなかで、理想的な反発をみせている。
直近戻り高値を捉えてきており、19800円処で底堅さが意識されてくるかが注目される。
需給面では、月初による機関投資家の資金が流入しているとの見方がされている。
ただ、ファナック (T:6954)、ソフトバンクＧ (T:9984)が弱含みで推移するなど、リバランスにとどまっているように映る。
後場は日銀のETF買い入れが期待できないほか、北朝鮮の地政学リスク、トランプ政権運営への先行き不透明感から積極的に上値を追う流れにはなりづらいとみられる。
ビットコインなどテーマ株物色もみられているが、テーマ毎に物色銘柄が絞られてきており、次第に手詰まり感が強まってくる可能性は意識しておきたいところである。
（村瀬智一）