6日の日経平均は続落。
134.98円安の20585.31円（出来高概算15億2000万株）で取引を終えた。
米中の貿易摩擦が激化するとの懸念から運用リスクを回避する動きが広がり、5日の米国市場でNYダウが今年最大の下げ幅となるなか、ギャップダウンからのスタートとなった日経平均は寄り付き直後に一時20110.76円まで下げ幅を広げる局面もみられた。
ただし、2万円接近で短期筋の買い戻しの流れもみられたほか、日銀のETF買い入れやGPIFによる買い等も観測されるなか、後場になると日経平均は20600円台まで下げ幅を縮める局面もみられていた。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。
セクターではゴム製品、石油石炭、情報通信、保険、精密機器、繊維、輸送用機器が軟調。
半面、証券、鉄鋼、倉庫運輸、食料品がしっかり。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)、KDDI (T:9433)、京セラ (T:6971)が重石に。
一方でSUBARU (T:7270)、東エレク (T:8035)が堅調だった。
日経平均先物は朝方に19960円と2万円の大台を割り込んだことで、一旦ショート筋のカバーに向かわせた格好だろう。
グローベックスの米株先物はNYダウ、ナスダックともにプラス圏で推移していることも、買い戻しに向かわせた格好だろう。
また、決算評価の動きも個別では散見されており、日経平均の大幅下落の中でも、冷静な対応が見られている点は安心感につながろう。
ポジションが大きくロングには傾いていない需給状況でもあるため、業績に安心感のある銘柄などへは押し目拾いの動きが徐々に強まりそうである。
チャート形状では日経平均の2万円手前での長い下ヒゲを残しての陽線形成となり、ボトム形成が意識されやすいところではある。
とは言え、米中摩擦の長期化が警戒される中では、外部環境の行方を見極める必要があるため、ボトムというよりは、今後も値動きの荒い相場展開に備えておいた方が良さそうである。