6日の日本株市場は、ソフトバンクG (T:9984)がけん引役となる格好から、底堅い相場展開が意識されそうだ。 ソフトバンクGが発表した第2四半期決算は、営業利益が前年同期比62.4％増の1兆4207億円だった。
営業利益のコンセンサス（8000億円程度）を大きく上回った。
ソフトバンク・ビジョン・ファンドの株式評価益のほか、英半導体設計アーム・ホールディングスの中国事業の非連結子会社化に伴う一時益の計上などが寄与。
また、孫社長は決算会見で「ビジョン・ファンドを除いても、順調に毎年伸びている」と強調。
ADR市場では300円を超える上昇となっており、日経平均をけん引する格好になりそうだ。
また、米国市場ではNYダウが190ドル超の上昇となった。
6日に投開票を控える米中間選挙や、7日から始まるFOMCを見極めたいとの思惑から小動きとはなっているが、米中間選挙での波乱はないとの見方から、ショートカバーが優勢になりやすいところでもある。
もっとも、米アップルは、10月から販売を開始した低価格の液晶ディスプレー版「iPhone XR」増産計画中止を委託先に要請したとの報道からアップルのほか、半導体関連が総じて軟調となっており、これが重石になる可能性はある。
そのため、日経平均は買い先行で始まった後は、22000円処での底堅い値動きになりそうだ。
一方で、昨日のマザーズ指数は上げ幅を縮めたものの、1.6％の上昇と強い動きをみせている。
物色対象に広がりは見られていないものの、個別に強い動きもみせてきている。
これまでの大幅な調整局面、その後の下げ渋りによっていったん需給整理はピークを通過したとみられ、短期的な売買が中心ながらも落ち着きがみられてくる可能性がある。
小型株ファンドの募集開始も需給面での下支えとして意識されやすいところであろう。
需給懸念が完全に払しょくされた訳ではないが、米中間選挙を見極めたい中で、短期資金は中小型株に向かいやすいだろう。