■決算動向
(1) 2016年8月期の業績概要
ヒマラヤ (T:7514)の2016年8月期の連結業績は、売上高が前期比0.4%減の72,056百万円、営業利益が同58.3%減の983百万円、経常利益が同56.8%減の1,063百万円、親会社株主に帰属する当期純損失が499百万円(前期は1,242百万円の利益)と減収減益決算となった。
また、3月時点の修正計画に対しても売上高で2.0%、営業利益で36.9%下回る結果となった。
収益の悪化要因は、記録的な暖冬によりウィンタースポーツ用品や防寒衣料品など季節商材の販売が大きく落ち込んだこと、春先以降デフレ基調が強まり、衣料品を中心にスポーツ用品に割高感が台頭したこと、サッカーを中心としたチームスポーツ市場が期を通して低調に推移したこと等により、既存店売上高が減少したこと(ヒマラヤで前期比5.7%減、B&Dで同7.1%減)、および在庫処分のための値引き販売を強いられたことが挙げられる。
売上総利益率は前期比2.0ポイント低下の36.1%となった。
ウィンタースポーツ用品を含む冬物全般の販売不振に加えて、デフレ基調に対応しての値引き販売推進が要因だ。
一方、販管費率については前期比0.1ポイント低下の34.7%と若干改善し、計画比でも抑制が進んだ。
全社的に経費全般の抑制を進めたことが主因だ。
特に、販促費についてはヒマラヤ、B&Dともに販促内容の見直し等、効率化を進めたことで、前期比10.5%減となった。
その他管理費が前期比で11.8%増と増加したが、増加分の大半はEC事業の拡大に伴う物流費の増加となっている。
なお、特別損失として1,359百万円を計上しているが、この内訳は店舗設備等の減損損失で793百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額で400百万円、熊本地震の発生に伴う災害損失で165百万円となっている。
店舗閉鎖損失引当金については、事業体質の強化に向けて2017年8月期に実施する予定のヒマラヤ13店舗の閉店に関する引当金となっている。
B&Dの業績は売上高が前期比5.7%減の7,531百万円、営業損失が291百万円(前期は52百万円の損失)、経常損失が295百万円(同46百万円の損失)、当期純損失が338百万円(同86百万円の損失)と2期連続の減収、営業損失となった。
売上高の約半分を占めるサッカー用品の販売低迷が長期化していることや、冬物衣料の販売不振で値引き販売を拡大せざるを得なかったことが収益悪化につながった。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
(1) 2016年8月期の業績概要
ヒマラヤ (T:7514)の2016年8月期の連結業績は、売上高が前期比0.4%減の72,056百万円、営業利益が同58.3%減の983百万円、経常利益が同56.8%減の1,063百万円、親会社株主に帰属する当期純損失が499百万円(前期は1,242百万円の利益)と減収減益決算となった。
また、3月時点の修正計画に対しても売上高で2.0%、営業利益で36.9%下回る結果となった。
収益の悪化要因は、記録的な暖冬によりウィンタースポーツ用品や防寒衣料品など季節商材の販売が大きく落ち込んだこと、春先以降デフレ基調が強まり、衣料品を中心にスポーツ用品に割高感が台頭したこと、サッカーを中心としたチームスポーツ市場が期を通して低調に推移したこと等により、既存店売上高が減少したこと(ヒマラヤで前期比5.7%減、B&Dで同7.1%減)、および在庫処分のための値引き販売を強いられたことが挙げられる。
売上総利益率は前期比2.0ポイント低下の36.1%となった。
ウィンタースポーツ用品を含む冬物全般の販売不振に加えて、デフレ基調に対応しての値引き販売推進が要因だ。
一方、販管費率については前期比0.1ポイント低下の34.7%と若干改善し、計画比でも抑制が進んだ。
全社的に経費全般の抑制を進めたことが主因だ。
特に、販促費についてはヒマラヤ、B&Dともに販促内容の見直し等、効率化を進めたことで、前期比10.5%減となった。
その他管理費が前期比で11.8%増と増加したが、増加分の大半はEC事業の拡大に伴う物流費の増加となっている。
なお、特別損失として1,359百万円を計上しているが、この内訳は店舗設備等の減損損失で793百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額で400百万円、熊本地震の発生に伴う災害損失で165百万円となっている。
店舗閉鎖損失引当金については、事業体質の強化に向けて2017年8月期に実施する予定のヒマラヤ13店舗の閉店に関する引当金となっている。
B&Dの業績は売上高が前期比5.7%減の7,531百万円、営業損失が291百万円(前期は52百万円の損失)、経常損失が295百万円(同46百万円の損失)、当期純損失が338百万円(同86百万円の損失)と2期連続の減収、営業損失となった。
売上高の約半分を占めるサッカー用品の販売低迷が長期化していることや、冬物衣料の販売不振で値引き販売を拡大せざるを得なかったことが収益悪化につながった。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)