■要約大同工業 (T:6373)は、1933年に現在の新家工業 (T:7305)を始めとする当時の自転車メーカー3社によって設立された国益チエン株式会社を祖としている。
主にバイク、自動車、産業機械用のローラーチェーン、バイク・農業機械用のリム・ホイール、コンベヤシステムを手掛け、チェーンの分野においてはパイオニア的な存在だ。
福祉機器の開発にも力を注いでおり、日本国内で初めて階段昇降機を開発したのも同社である。
1. 事業概要
決算開示などで公表している事業セグメントは、製品別で区分けせず、地域別としている。
日本国内とアジア、北米、南米、欧州の5つの地域で構成されている。
国内と海外の比率は、ほぼ半分ずつで、海外ではアジアが全体のうち2割強で最も高い。
現時点で海外は9ヶ国14拠点で展開中だ。
製品の技術力に対する評価は高く、二輪を始め各分野において確固たる地位を築いている。
事業の出発点は自転車のチェーンだが、現在の主力はバイク用チェーンで、このほか、自動車向け及び産業機械向けチェーン、リム・ホイール、コンベヤシステム、福祉機器など「動力を伝える」分野において、手掛ける製品は多岐にわたる。
二輪を始め、ユーザーの国内需要は先行き拡大が見込めないことから、今後も海外、とりわけ経済成長が見込めるASEANなどアジア地域の事業展開に力を注ぐ意向だ。
2. 2018年3月期第2四半期決算
2018年3月期第2四半期（4月−9月）決算は、売上高が前年同期比7.6%増の22,640百万円、営業利益が同6.4%増の1,448百万円、経常利益が同19.5%増の1,671百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同41.4%増の977百万円と増収増益を確保した。
国内でバイク完成車メーカー向けの受注が好調に推移しているほか、海外では、中国において日系自動車完成車メーカー向けの受注が好調だったことなどが背景にある。
3. 今後の見通し
2018年3月期は、売上高が前期比7.6%増の46,900百万円、営業利益が同8.6%増の2,800百万円、経常利益が同8.5%減の3,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同4.7%増の1,900百万円を想定している。
また、2018年3月期の配当金は1株当たり35円の期末配当を計画している。
2017年10月1日に普通株式5株を1株の割合で株式併合を実施したため、実質的に前期と同水準（前期は1株当たり7円）となる見通しだ。
■Key Points
・自動車・バイク・農業機械・福祉機器向けなど幅広く展開するグローバルチェーンメーカー
・2018年3月期第2四半期は増収増益、通期の見通しも好決算を予想
・第11次中期経営計画策定に向け、電気自動車への対応やASEAN市場への拡大を目指す
（執筆：フィスコ客員アナリスト 水野 文也）