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注目銘柄ダイジェスト(前場):オハラ、フジクラ、ハピネス&Dなど

発行済 2019-03-13 11:53
更新済 2019-03-13 12:01
© Reuters.  注目銘柄ダイジェスト(前場):オハラ、フジクラ、ハピネス&Dなど
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アンジェス (T:4563):1192円(+47円)大幅に4日続伸。

18年10月11日に発行した第33回新株予約権(第三者割当、行使価額修正条項付)が大量行使されたと発表している。

今月1-12日に2万個(発行総数の12.5%)が行使され、200万株が交付された。

未行使の新株予約権は4万9400個。

大量行使を受けて将来の株式価値の希薄化懸念が徐々に後退するとの見方が広がり、先回り買いが入っているようだ。

KDDI (T:9433):2558円(-69円)大幅反落。

野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も3170円から2920円に引き下げている。

携帯通信サブセクターには4Gの料金低下が完了するまで相対的に慎重なスタンスに変更としている。

同社にとっては、顧客基盤を維持するにあたって、auブランド競争力維持のためau通信ARPA低下リスクが残ると考えているもよう。

なお、19年5月予定の次期中計では株主還元強化に期待ともしている。

エクストリーム (T:6033):1928円(+38円)大幅反発。

スマートフォン向けゲーム「ラングリッサー」の世界配信を記念した株主優待を実施すると発表している。

19年3月31日の株主を対象に、家庭用ゲームPlayStation4向けソフト「ラングリッサー1&2【限定版】」及び家庭用ゲームソフト(タイトル未定)を2本セットとして抽選で200人に贈呈する。

前日まで株価が2000円の節目を下回る水準で推移していたことも値頃感につながっているようだ。

フジクラ (T:5803):426円(-34円)急反落。

野村證券では、中国の光ファイバ最大企業であるYOFC社の業績予想を大幅に下方修正し、投資判断も格下げしているもよう。

中国の光ファイバの需給悪化による価格下落を背景としている。

中国の光ファイバ市場における価格競争の激化には、従来以上にリスク視する必要があるともしている。

つれて、国内電線大手3社の中では、中国の光ファイバ関連の利益構成比が最も高いとみられる同社には、悪影響が一番大きいとみているようだ。

オハラ (T:5218):1356円(-341円)急反落。

前日に第1四半期決算を発表、営業利益は3.8億円で前年同期比27.7%減益となった。

つれて業績予想を下方修正、上半期営業利益は13.5億円の従来予想から7.8億円に、通期では28億円から15億円に、それぞれ下方修正している。

スマホ向けの耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラム」の需要が減少していること、貸倒引当金繰入額の計上などが背景に。

関係会社整理損計上で最終利益の修正幅は大きくなっている。

信越化 (T:4063):9232円(+142円)大幅続伸。

前日に自社株買いと自社株消却を発表しており、買い材料視される展開になっている。

発行済み株式数の3.3%に当たる1400万株、1000億円を取得上限に、取得期間は3月13日から9月30日までとしている。

取得株は全て10月7日付で消却する計画のようだ。

同社にとっては、2008年以来2度目の自社株買い実施となる。

ネットキャッシュなどは高水準で、今後の継続的な還元策実施への期待感も先行へ。

ハピネス&D (T:3174):971円( - )ストップ高買い気配。

コメ兵 (T:2780)とブランド品の買い取りに関する協業契約を締結すると発表している。

顧客サービスや販売強化などが目的。

具体的には、ハピネス・アンド・ディが自社の顧客に対してコメ兵の宅配下取り・買い取りサービスを案内し、コメ兵から買い取り金額に応じた手数料を得る。

サービス開始は4月の予定。

4日に直近高値(861円)を付けて以降、株価が軟調に推移していたことも値頃感につながっているようだ。

菊池製作所 (T:3444):807円(+24円)大幅続伸。

37万株(3億円)を上限に自社株を取得すると発表している。

発行済株式総数(自社株を除く)に対する割合は3.0%。

取得期間は13日から10月31日まで。

機動的な資本政策の遂行を可能にするとともに、資本効率の向上などを図る。

19年4月期第3四半期累計(18年5月-19年1月)の営業損益は0.25億円の赤字(前年同期実績2.36億円の赤字)で着地。

通期予想は0.70億円の黒字(前期実績0.95億円の赤字)で据え置いた。

OSGコーポ (T:6757):749円(+11円)大幅に3日続伸。

20年1月期の営業損益予想を前期比89.6%増の5.80億円の黒字と発表している。

大規模販売促進企画の効果が水関連機器事業全般の業績に寄与すると予想する。

また、東京五輪に向け建設・改修及びインフラへの製品導入が活発化すると見込む。

年間配当予想は創立50周年記念配当を含め35.00円(前期30.00円)に増額する。

19年1月期の営業損益は3.05億円の黒字(前期実績2.79億円の赤字)に転換した。

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