米ハイテク株安を映して売り先行も、押し目買いが入り下げ渋る【クロージング】

22日の日経平均は3営業日続落。
135.83円安の28794.50円（出来高概算9億2000万株）で取引を終えた。
前週末の米国市場で、長期金利上昇を受けてグロース株中心に売られた流れを引き継ぎ、半導体関連などを中心に売りが先行し、日経平均は取引開始直後に28586.36円まで下げ幅を広げた。
ただし、中国人民銀行（中央銀行）が事実上の政策金利に当たる最優遇貸出金利（LPR）を引き下げたことで、新型コロナウイルス感染再拡大で悪化した中国景気の減速に対する懸念が和らいだほか、1ドル＝137円台へと進んだ円安も支援要因となり、売り一巡後は28800円前後で推移していた。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が950を超え、全体の過半数を占めた。
セクターでは、鉱業、石油石炭、医薬品など15業種が上昇。
一方、電気機器、非鉄金属、証券商品先物、サービスなど17業種が下落し、鉄鋼が変わらず。
指数インパクトの大きいところでは、第一三共 (TYO:4568)、KDDI (TYO:9433)、7&iHD (TYO:3382)、アステラス薬 (TYO:4503)、塩野義 (TYO:4507)がしっかりだった半面、東エレク (TYO:8035)、ファナック (TYO:6954)、ダイキン (TYO:6367)、TDK (TYO:6762)、ファーストリテ (TYO:9983)が軟調だった。


前週末の米国市場は、米長期金利が一時2.99％へと上伸したことが嫌気され、主要な株価指数はそろって下落。
なかでも、SOX指数が2.78％安、ナスダック指数は2％安と弱さが目立った。
これを受け、東京市場でも値がさハイテク株を中心に売りが先行、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。
また、市況安を受けて郵船 (TYO:9101)などの海運大手が下落したほか、エンジン不正の広がりが報じられた日野自 (TYO:7205)は年初来安値を更新した。
一方、「ハウステンボス」の売却について、アジア系ファンドに売却することで最終調整に入ったと伝わったH．I．S． (TYO:9603)が続伸したほか、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏による株買いへの思惑から石油資源関連にも投資資金がシフトした。


日経平均は続落したものの、プライム市場で年初来高値を更新した銘柄は50を超えるなど投資家心理が大きく悪化しているわけではない。
ただ、新規の手掛かり材料に欠け、全般は模様眺めムードの強い展開だった。
また、明日には8月の米欧の製造業およびサービス業の購買担当者景気指数（PMI）の発表が控えており、景気動向を確認したいとの思惑もあったと見られる。
市場は新たなきっかけ材料待ちの状態で、個別材料株物色が中心となりそうだ。