イベント待ちで様子見ムードのなか、押し目買いなどが優勢に【クロージング】

25日の日経平均は6営業日ぶりに反発。
165.54円高の28479.01円（出来高概算9億株）で取引を終えた。
前日の米株高を映して自律反発を狙った買いなどが先行して始まったものの、26日に行われるジャクソンホール会合でのパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の講演を前に模様眺めムードが強まり伸び悩む場面があった。
しかし、値ごろ感などから押し目買いが入ったほか、時間外取引の米国株価指数先物高もあり、こう着ながらも後場終盤に向けて28534.71円まで上昇する場面も見られた。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。
セクターでは、電気ガス、小売など5業種を除く27業種が上昇。
医薬品、保険、金属製品、その他金融などの上昇が目立ち、証券商品先物は変わらずだった。
指数インパクトの大きいところでは、第一三共 (TYO:4568)、東エレク (TYO:8035)、ダイキン (TYO:6367)、テルモ (TYO:4543)、TDK (TYO:6762)が堅調だった半面、ファーストリテ (TYO:9983)、ホンダ (TYO:7267)、花王 (TYO:4452)、豊田通商 (TYO:8015)、デンソー (TYO:6902)が軟化した。


前日の米国市場は、NYダウが前の日までの3日間で1000ドル超下落したことから自律反発の動きが先行。
ナスダック指数、S&P500指数もともに反発した。
これを受け、東京市場でも押し目買いが先行して始まった。
また、岸田首相が、新型コロナウイルスの水際対策について日本への入国・帰国時に求める海外での検査を9月7日から条件付きで免除すると表明したほか、来年の夏以降に原発7基の再稼働を追加で目指す方針も示したため、リオープン銘柄や原発関連銘柄などテーマ株に値を上げる銘柄が目立っていた。
一方、関社長兼最高執行責任者（COO）が車載事業の業績不振により、退任し、退社する意向と伝わった日本電産 (TYO:6594)が大幅に続落したほか、月次動向の伸び率鈍化が嫌気された神戸物産 (TYO:3038)も大幅安となった。


市場の関心は、日本時間の26日午後11時から行われるパウエルFRB議長の発言内容に移っている。
事前の観測では、米金融当局が景気を犠牲にしてでもインフレ抑止目的に金融引き締めを続けるタカ派姿勢が改めて示されるのではないかとの見方が多い。
このため、目先的にはテーマ性のある銘柄など個別材料株を中心とした選別色が一段と強まりそうだ。