買い戻し先行も米雇用統計を前に次第に見送りムードが広がる【クロージング】

2日の日経平均は小幅に3日続落。
10.63円安の27650.84円（出来高概算10億3000万株）で取引を終えた。
前日の米国市場では買い戻しの動きからNYダウが反発した流れを受けて、東京市場も買い戻しが先行して始まり、日経平均は取引開始直後に27772.37円まで上昇。
ただし、週末に加え、米国では8月の雇用統計の発表を控えているほか、中国では複数の都市でロックダウン（都市封鎖）が実施されるなど、米中景気の減速への警戒感も根強く、買いは続かなかった。
日経平均はその後、27600円台で軟調ながらも全体としては底堅い展開が続いた。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1100に迫り、全体の6割近くを占めた。
セクター別では、証券商品先物、保険、パルプ紙など6業種が上昇。
一方、鉄鋼、空運、非鉄金属、海運、鉱業など27業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、リクルートHD (TYO:6098)、中外薬 (TYO:4519)、KDDI (TYO:9433)、7&iHD (TYO:3382)がしっかりだった半面、ネクソン (TYO:3659)、バンナムHD (TYO:7832)、トレンド (TYO:4704)、東エレク (TYO:8035)、第一三共 (TYO:4568)、ソニーG (TYO:6758)が軟化した。


東京市場は買い戻しの動きが先行したものの、8月の米ISM製造業景況指数は52.8と、市場予想（51.9）を上回り、米国の金融引き締め強化への警戒感が相場の重しになった。
また、中国・成都でのロックダウンなど、再び都市封鎖が広がってきており、サプライチェーンの混乱に対する不安感も響いた。
個別では、原油市況安を背景に石油資源関連株が軟調だった一方、月次動向が好調だった百貨店株などリオープン関連の一角がしっかり。


投資家の関心は雇用統計を受けた米国市場の反応であろう。
今週発表された雇用関連指標はいずれも市場予想に反して増加しており、米金利上昇、円安ドル高、リスク回避の株安を誘発しただけに、週明けの東京市場に影響を与えよう。
また、海外投資家による成長期待の高いグロース株の割高修正局面が到来する可能性もあるとの見方も出始めており、需給調整リスクも警戒されるところだ。
メジャーSQ（特別清算指数）算出日を控えるだけに、方向感を掴みづらくさせよう。
また、200日線水準の27500円近辺を割り込むことも想定され、目先は不安定な展開が続きそうだ。