米国株高を背景に買い先行も米CPIを前に次第に模様眺めムードが強まる【クロージング】

13日の日経平均は反発。
112.52円高の27954.85円（出来高概算9億6000万株）で取引を終えた。
前日の米国市場は、11月の米消費者物価指数（CPI）や米連邦公開市場委員会（FOMC）といった重要イベントを前に買い戻しの動きが強まり、主要株価指数は反発。
なかでもSOX指数は2％超も上昇したことから、朝方は値がさ株を中心に買い戻しの動きが優勢となり、日経平均は28000円台を回復してスタート。
その直後に28116.56円まで上げ幅を広げたが、今夜に発表される米CPIとそれを受けた米国市場の動きを見極めたいと考える投資家が多く、次第に様子見ムードが広がり、27900円台でのこう着が継続した。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。
セクター別では、海運、医薬品、倉庫運輸、保険、空運など28業種が上昇。
一方、ゴム製品、電気ガス、小売など5業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、ダイキン (TYO:6367)、KDDI (TYO:9433)、第一三共 (TYO:4568)、アステラス薬 (TYO:4503)がしっかりだった半面、ファナック (TYO:6954)、TDK (TYO:6762)、ネクソン (TYO:3659)、日東電工 (TYO:6988)、日本電産 (TYO:6594)が軟化した。


前日の米国市場は、ニューヨーク連銀の消費者期待調査で、1年先のインフレ期待が5.2％となり、10月調査の5.9％から低下したことから、インフレのピークアウト感が意識されたことが支援要因になった。
この流れを受けた東京市場は買い優勢となり、心理的な節目である28000円を回復する場面もあった。
ただし、「日本とオランダは、先端半導体製造装置を対象とした米国の対中輸出規制への参加に基本合意した」と一部メディアが伝えたことで、半導体関連株の一角がマイナスに転じたため、上値の重さにつながった。


投資家の関心は今夜発表の11月CPIの結果となるが、市場コンセンサスは前年比で減速、前月との比較ではほぼ横ばいと想定されている。
ただ、先週発表された11月の卸売物価指数（PPI）では、コア財の伸び率低下が確認されており、同月の財価格の減速が主因となって全体の伸び率が抑制されるとの見方がある。
CPIが市場予想通りの結果となれば、米国の利上げは最終局面に入ったとの期待が高まり、株価に支援材料となるが、予想外の伸びになれば、嫌気売りにつながる可能性はありそうだ。