米利上げ打ち止めへの思惑を背景に買い優勢の展開【クロージング】

*15:56JST 米利上げ打ち止めへの思惑を背景に買い優勢の展開【クロージング】 10日の日経平均は大幅反発。
751.86円高の31746.53円（出来高概算14億8000万株）と、5営業日ぶりに心理的な節目である31500円台を突破して取引を終えた。
前日の米国市場で主要株価指数が上伸した流れを背景に幅広い銘柄に買いが先行して始まった。
日米ともに長期金利が低下傾向にあり、投資家心理の改善につながった。
さらに、中東の地政学リスクへの警戒感はくすぶるものの、市場は冷静に受け止めていた。
終日強含みの展開を継続し、日経平均は後場終盤には31818.26円まで上げ幅を広げた。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1600に迫り、全体の9割近くを占めた。
セクター別では、空運、水産農林を除く31業種が上昇。
鉱業、海運、石油石炭、卸売の上昇が際立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクG (TYO:9984)、アドバンテス (TYO:6857)が堅調だった。
半面、JAL (TYO:9201)、安川電 (TYO:6506)、資生堂 (TYO:4911)が軟化した。


9日米国市場は、ジェファーソン米連邦準備制度理事会（FRB）副議長など金融当局からハト派的な発言が相次いだことから、利上げ長期化への懸念が後退。
主要株価指数はそろって上伸した。
東京市場もこの流れを受けて、金利動向に敏感とされるグロース株が買い戻されたほか、このところ値を崩していたバリュー株など幅広い銘柄が値を上げ、日経平均の上げ幅は一時800円を超えた。
また、中東情勢を巡る懸念から原油市況が上昇しているため、石油関連株や商社株にも投資資金が向かった。
一方、市況高による燃料費高騰への懸念などから航空株が値を崩した。


米金融当局によるハト派的な見方に加え、米国の利上げサイクルは終着点に近いと見る向きが増え始めており、日米ともに株価の調整局面は転換点を迎えている可能性が高い。
また、投資家の関心が「金利」から「企業業績」に移りつつあり、業績の大幅な改善が判明すれば、買い戻しに弾みが付くことも想定される。