米株高を映してハイテク株中心に自律反発の動き【クロージング】

*16:31JST 米株高を映してハイテク株中心に自律反発の動き【クロージング】 23日の日経平均は7営業日ぶりに反発。
459.44円高の39161.34円（出来高概算17億8000万株）で取引を終えた。
前週末の米国市場で主要株価指数が上昇したほか、日経平均は前週末までの6日間で1100円超下落したため、自律反発狙いの買いが先行した。
39000円を回復して始まり、買い一巡後は戻り待ちの売りなどで上げ幅を縮める場面もあったものの、半導体関連などが堅調に推移し、相場をけん引する形となった。
39000円処での底堅さがみられるなか、大引け間際には39210.17円まで上げ幅を広げた。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100を超え、全体の7割超を占めた。
セクター別では、海運、空運、鉄鋼の3業種を除く30業種が上昇。
電気ガス、輸送用機器、サービス、卸売、銀行の上げが目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス (TYO:6857)、ファーストリテ (TYO:9983)、リクルートHD (TYO:6098)、ソフトバンクG (TYO:9984)、東エレク (TYO:8035)が堅調だった半面、バンナムHD (TYO:7832)、アステラス薬 (TYO:4503)、ダイキン (TYO:6367)、エーザイ (TYO:4523)が軟化した。


前週末の米国市場では、11月の米個人消費支出（PCE）デフレーターが市場予想を下回り、利下げ継続への思惑が支援材料になった。
半導体株主導の上昇となったことで、東京市場でもアドバンテスなど半導体関連株を中心に値を上げる銘柄が増えた。
また、バイデン米大統領がつなぎ予算に署名し、政府機関の閉鎖懸念が後退したことも安心材料になり、日経平均の上げ幅は一時500円を超えた。


もっとも、日経平均は自律反発を狙った買いが主体で、当然の戻りといえよう。
また、年初から先週末までの日経平均の価格帯別の累積売買代金は、38000～39500円辺りで積み上がっているようであり、海外投資家がクリスマス休暇入りする状況において、足元の水準を明確に上抜けてくるのは難しいとの見方がコンセンサスだろう。
米国においても米連邦公開市場委員会（FOMC）、トリプルウィッチング（株価指数先物と株価指数オプション、個別株オプションのSQ）が通過したことで、トレンドが出にくい需給状況になりやすいとみられる。