日経平均は大幅反発。 朝方に為替相場がやや円高で推移していたことなどを受け、日経平均は20円安でスタートした。
前場は日本銀行・金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を控えて様子見ムードが強く、おおむね16400円台でのもみ合いが続いた。
後場に入るとプラスに切り返し、日銀が「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」の導入を決定したことが伝わると金融株を中心に上げ幅を拡大する展開となった。
日経平均は300円を超える上昇となり、高値圏で取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比315.47円高の16807.62円となった。
東証1部の売買高は25億8902万株、売買代金は2兆7152億円だった。
業種別では、全33業種がプラスとなり、銀行業が7％近く上昇したほか、保険業、証券、海運業などが買われた。
一方、その他製品は相対的に小幅な上昇にとどまった。
個別では、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)といったメガバンク株や、第一生命 (T:8750)、Ｔ＆ＤＨＤ (T:8795)といった保険株がそろって7％前後の大幅上昇となった。
銀行株はマイナス金利深掘りの見送り、また保険株は運用環境の改善期待が買い安心感につながった。
リクルートＨＤ (T:6098)、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクグ (T:9984)などその他売買代金上位も全般堅調。
トヨタ自 (T:7203)、富士重 (T:7270)、ホンダ (T:7267)といった自動車株や、三井不 (T:8801)などの不動産株、野村 (T:8604)などの証券株も上げが目立った。
また、前日に第1四半期決算を発表したクスリのアオキ (T:3398)や、神戸物産 (T:3038)、山梨中銀 (T:8360)などの地銀株が東証上昇率上位に並んだ。
一方、任天堂 (T:7974)が逆行安となり、村田製 (T:6981)も小安い。
また、ソフトブレーン (T:4779)、オルトプラス (T:3672)、グリー (T:3632)などが東証1部下落率上位となった。