日経平均は反発。 4日の米国株が上昇し、為替相場も2月米貿易赤字の縮小やトランプ政権の政策期待により円高一服となったことから、日経平均は90円高でスタートした。
朝方に一時18941.94円（前日比131.69円高）まで上昇したが、週末にかけて米雇用統計の発表や米中首脳会談が控えているうえ、北朝鮮の弾道ミサイル発射が伝わったこともあり、買い一巡後は上値の重い展開となった。
前場をプラスで折り返し、日銀による上場投資信託（ETF）買い入れが期待できないなか、後場にはマイナスに転じる場面も見られた。
大引けの日経平均は前日比51.02円高の18861.27円となった。
東証1部の売買高は18億9216万株、売買代金は2兆2324億円だった。
業種別では、精密機器、情報・通信業、非鉄金属が上昇率上位だった。
一方、石油・石炭製品、鉱業、空運業が下落率上位だった。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)やファナック (T:6954)といった値がさ株が堅調で指数を押し上げた。
ファナックは一部証券会社の投資評価引き上げが観測された。
前日大きく売られた東芝 (T:6502)は急反発。
その他売買代金上位では、ＮＴＴ (T:9432)、キーエンス (T:6861)、大東建 (T:1878)などが上昇し、任天堂 (T:7974)やキヤノン (T:7751)は小幅高となった。
また、東洋電 (T:6505)がストップ高まで買われたほか、ツガミ
(T:6101)やｇｕｍｉ (T:3903)などが東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、三菱ＵＦＪ (T:8306)、トヨタ自 (T:7203)、みずほ (T:8411)、三井住友 (T:8316)、ホンダ (T:7267)などがさえない。
前日に決算発表したアダストリア (T:2685)も売られた。
また、北の達人 (T:2930)、いであ (T:9768)、アクセル (T:6730)などが東証1部下落率上位となった。