富士フイルム (T:4901)：4240円（+298円）大幅反発。
前日に発表した決算が材料となって、安値圏での見直し買いが活発化している。
第1四半期営業利益は358億円で前年同期比21.5％増益、市場予想は40億円程度上回ったものとみられる。
イメージングソリューション事業などが大幅な増益となった。
また、8月30日に中期経営計画を発表するとしていることも期待材料に。
不適切会計の影響が懸念されてきたが、2ケタ増益スタートで買い安心感は強まる形に。
ホシデン (T:6804)：1681円（+153円）
大幅反発。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では業績予想を大幅上方修正し、目標株価を1200円から2000円に引き上げ、投資判断も「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げしている。
同証券では、Nintendo Switchハードの組立を同社が請け負っていると想定しており、サプライチェーンの能力が急速に上昇しているなか、今後の需要増加に伴う業績拡大を織り込む局面が到来したと考えているもよう。
東芝 (T:6502)：301円（+14円）
大幅反発。
昨日はJPモルガン証券の投資判断買い推奨格上げが観測されたが、本日はシティグループ証券でも投資判断を「1H」に格上げして、目標株価も430円に引き上げている。
上場廃止懸念も消えておらず、投資には注意が必要としているものの、WECの追加損失リスクは軽減され、NAND事業は著しい利益を上げていることが示されており、再建可能性は大きく高まったと考えているもよう。
上場廃止の可能性は30％以下になったと推定。
石川製 (T:6208)：1458円（-267円）
大幅反落。
防衛関連の中心銘柄として、北朝鮮有事リスクが高まる中、短期資金中心に関心が高まっていたが、過熱警戒感も強まって本日は利食い売りが優勢に。
中国が北朝鮮からの鉱物輸入禁止を発表、米高官からは北朝鮮との軍事衝突を否定する発言が相次いで伝わっており、過度な緊張感が後退していることも利食いを誘う流れにつながる。
ちなみに、ここ3営業日での株価上昇率は43％にまで達していた。
スカラ (T:4845)：802円（-94円）
大幅反落。
前日に17年6月期の決算を発表している。
ソフトブレーンの連結子会社化による段階取得差益計上で、IFRSベースでの営業利益は37.4億円で前期比6倍の水準となったが、従来予想の41億円は下回り、第3四半期時点での累計38億円も割り込んだ。
期待値下振れがマイナス視される。
一方、18年6月期営業利益は、Non-GAAP指標ベースで前期比23％増益予想となっている。
オンキヨー (T:6628)：253円（+49円）
大幅反発。
スマートフォンと車を連携させ、スマートフォンアプリの車載ディスプレイでの操作を可能とするスマートデバイスリンク（SDL）を管理する非営利団体「スマートデバイスリンクコンソーシアム」に加盟したと発表している。
一部メディアでは、同社は自動車向けに人工知能（AI）を搭載したポータブルスピーカーを開発し、18年夏にも発売すると報じられている。
DDS {{|0:}}：656円（+42円）
急反発。
同社の多要素認証統合プラットフォーム「EVE MA」が、日本ヒューレット・パッカード（HP）の提供する多要素認証基盤「IceWall MFA」との連携を完了したと発表している。
本連携により、IceWall MFAの認証機能に生体認証（指紋、顔、指静脈、手のひら静脈）、ICカード（FeliCa、MIFARE）、ワンタイムパスワード、テンポラリパスワード、MA独自パスワード等の多要素認証を追加できるようになるという。
IIF (T:6545)：10590円（+1060円）
大幅反発。
1株につき4株の割合で株式分割を実施すると発表している。
基準日は9月30日（実質的には9月29日）。
株式の流動性向上と投資家層の拡大を図る。
なお、同時に発表した17年4-6月期（第1四半期）決算は営業利益0.33億円で着地した（同社は今年3月上場のため前年同期実績の記載なし）。
18年3月期の通期業績については、営業利益で前期比61.5％増の2.78億円とする従来予想を据え置いている。
Gオイスター (T:3224)：970円（-300円）
ストップ安。
18年3月期の第1四半期（17年4-6月）報告書が期限である8月14日までに提出できず、東証から監理銘柄（確認中）に指定されている。
現時点では提出時期について未定としており、具体的なメドが付き次第、速やかに公表するという。
JHD (T:2721)： - 円（ - 円）
ストップ高買い気配。
17年1-6月期（第2四半期累計）決算を発表している。
売上高は前年同期比6.5倍の19.83億円、営業利益は同4.6倍の0.61億円で着地した。
不動産事業で売上、利益が急伸した。
また、当第2四半期決算の内容及び今後の見通しについて検討した結果、「継続企業の前提に関する重要事象等」及び「継続企業の前提に関する注記」に関する記載をいずれも解消している。