日経平均は続落。 26日のNY市場はまちまちだったが、ハイテク中心に買い戻しの動きもみられており、この流れを引き継ぐ格好から、シカゴ先物清算値の水準を上回って始まった。
日経平均の配当落ち分は約130円程とみられ、前日の終値から換算すると20200円辺りが基準となるなか、60円安程度からのスタート。
その後は狭いレンジでの推移となり、続落ではあるが、底堅さが意識されている。
大引けの日経平均は前日比63.14円安の20267.05円となった。
東証1部の売買高は12億0227万株、売買代金は2兆0839億円だった。
業種別では、電力・ガス、石その他製品油・石炭製品、陸運、医薬品が下落率上位だった。
一方、海運、繊維、鉱業、水産農林、その他製品がが上昇率上位だった。
売買代金上位では任天堂 (T:7974)が終日堅調だったほか、三菱UFJ (T:8306)、東エレク (T:8035)、PKSHA (T:3993)、第一生命 (T:8750)、岡本硝子 (T:7746)が堅調。
一方で、日本郵政 (T:6178)、トヨタ (T:7203)、日産自 (T:7201)、ソニー (T:6758)、三井住友 (T:8316)、キーエンス (T:6861)
が下落。
テーマ株では電池関連のほか、子育て支援など政策関連、アップル関連などに値幅取り狙いの資金が向かっていた。