日経平均は6営業日続落。 14日の米国市場は、税制改革への先行き懸念や原油安が上値を抑え、終日軟調推移となった。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比125円安の22305円となり、朝方はこれにサヤ寄せする格好からの売りが先行。
前場半ばには22300円を回復する場面もみられたが、5日線に上値を抑えられる形状が続くなか、後場一段安で22004.79円と22000円割れ寸前まで下げ幅を拡大させている。
6営業日続落は今年初となり、昨年4月25日から5月6日以来となる。
大引けの日経平均は前日比351.69円安の22028.32円となった。
東証1部の売買高は21億
5918万株、売買代金は3兆7703万円だった。
業種別では、33業種全てが下げており、石油石炭、鉄鋼、鉱業、その他製品、非鉄金属、その他金融、卸売、倉庫運輸、海運、不動産の弱さが目立つ。
個別では先物主導のインデックス売りが指数を押し下げる格好となり、ソフトバンクG
(T:9984)、ファナック (T:6954)、日東電 (T:6988)など指数インパクトの大きい値がさの弱さが目立っており、強い動きをみせていた東エレク (T:8035)も結局は下落して取引を終えている。
上昇が目立ったところでは、オープンハウス (T:3288)、キャリアＤＣ (T:2410)、DLE (T:3686)、ソースネクスト (T:4344)、ユニプレス (T:5949)など中小型株が中心。