みらいワークス (T:6563):10350円(+1250円) 9910 +810
続伸で連日の最高値更新となり、節目の1万円に乗せている。
個人主体の売買となる中で、直近IPO銘柄への物色が活発である。
政府の働き方改革によるテーマ性もあり、成長期待が大きいようだ。
1万円到達で心理的な達成感も意識されやすいが、利食いをこなしつつ、1万円固めからの一段の上昇が意識されやすい。
ビーロット (T:3452):4880円(+700円)
ストップ高。
18年1月16日を基準日として、1株につき2株の割合で株式分割を実施すると発表。
投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで、投資家層の拡大を図ることを目的としている。
また、同時に従来未定としていた17年12月期の期末配当を39円、前期実績の17円から大幅な増加となると公表したことも支援材料となっているようだ。
ソレイジア (T:4597):392円(-20円)
大幅安。
がん化学療法に伴う悪心・嘔吐を適応とする開発品の中国当局による審査手続が従来の想定より遅れていることを公表。
現時点では18年上半期末迄の期間での承認取得を見込むとしている。
なお、17年12月期の通期損益予想の上方修正を発表。
営業損益は17.87億円の赤字から11.00億円の赤字としている。
承認遅れによる、中国でのマーケティング活動、営業体制構築への投資などの費用発生が抑制されることが背景に。
ニトリHD (T:9843):16020円(-1095円)
大幅続落。
先週末に第3四半期決算を発表、9-11月期は223億円で同5.9%増益となった。
市場コンセンサスは280億円程度であり、大幅に下振れる形となっている。
会社側の通期計画は990億円で前期比15.4%増益の見通しだが、これを達成するためには、12-2月期で286億円、前年同期比8割超の増益が必要となる。
下振れ懸念が強まる状況となっているが、来期に向けて32期連続増益達成への懸念も強まる格好に。
郵船 (T:9101):2698円(-97円)
大幅反落。
東海東京証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価は2830円としている。
バリュエーションが短期間で大きく上昇してきたこと、物流事業、航空運送事業など非海運業の収益低迷が続いていること、コンテナ船事業統合後の利益成長に不透明感があることなどを格下げの背景としているもよう。
なお、バルチック指数の下落もあって、海運セクターは業種別下落率のトップになっている。
続伸で連日の最高値更新となり、節目の1万円に乗せている。
個人主体の売買となる中で、直近IPO銘柄への物色が活発である。
政府の働き方改革によるテーマ性もあり、成長期待が大きいようだ。
1万円到達で心理的な達成感も意識されやすいが、利食いをこなしつつ、1万円固めからの一段の上昇が意識されやすい。
ビーロット (T:3452):4880円(+700円)
ストップ高。
18年1月16日を基準日として、1株につき2株の割合で株式分割を実施すると発表。
投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで、投資家層の拡大を図ることを目的としている。
また、同時に従来未定としていた17年12月期の期末配当を39円、前期実績の17円から大幅な増加となると公表したことも支援材料となっているようだ。
ソレイジア (T:4597):392円(-20円)
大幅安。
がん化学療法に伴う悪心・嘔吐を適応とする開発品の中国当局による審査手続が従来の想定より遅れていることを公表。
現時点では18年上半期末迄の期間での承認取得を見込むとしている。
なお、17年12月期の通期損益予想の上方修正を発表。
営業損益は17.87億円の赤字から11.00億円の赤字としている。
承認遅れによる、中国でのマーケティング活動、営業体制構築への投資などの費用発生が抑制されることが背景に。
ニトリHD (T:9843):16020円(-1095円)
大幅続落。
先週末に第3四半期決算を発表、9-11月期は223億円で同5.9%増益となった。
市場コンセンサスは280億円程度であり、大幅に下振れる形となっている。
会社側の通期計画は990億円で前期比15.4%増益の見通しだが、これを達成するためには、12-2月期で286億円、前年同期比8割超の増益が必要となる。
下振れ懸念が強まる状況となっているが、来期に向けて32期連続増益達成への懸念も強まる格好に。
郵船 (T:9101):2698円(-97円)
大幅反落。
東海東京証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価は2830円としている。
バリュエーションが短期間で大きく上昇してきたこと、物流事業、航空運送事業など非海運業の収益低迷が続いていること、コンテナ船事業統合後の利益成長に不透明感があることなどを格下げの背景としているもよう。
なお、バルチック指数の下落もあって、海運セクターは業種別下落率のトップになっている。