日経平均は3日続伸。 16日の米国市場ではNYダウが3日続伸して44ドル高となる一方、ナスダック総合指数は3日ぶりに反落するなど高安まちまちだった。
連休明けとなる東京市場でも日経平均は8円高と小動きでスタートしたが、その後上げ幅を広げる展開となった。
金融株や自動車株といった出遅れ感の強い銘柄が買われ、内需・ディフェンシブセクターの一角にも資金が向かった。
後場に入ると日経平均は一時
22832.22円（前週末比234.87円高）まで上昇したが、引けにかけて伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前週末比100.01円高の22697.36円となった。
東証1部の売買高は14億0373万株、売買代金は2兆5651億円だった。
業種別では、陸運業、食料品、海運業が上昇率上位だった。
一方、石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属など5業種が下落した。
個別では、任天堂 (T:7974)や三菱ＵＦＪ (T:8306)が2％を超える上昇となった。
任天堂は一部証券会社のレーティング引き上げが観測され、三菱ＵＦＪは米金融大手の好決算を受けて買われた。
トヨタ自 (T:7203)、ソニー (T:6758)、ファーストリテ (T:9983)、三井住友 (T:8316)もしっかり。
また、ネオス (T:3627)やＳＫジャパン (T:7608)、古野電気
(T:6814)などがストップ高水準で取引を終え、中期経営計画が評価されたタマホーム
(T:1419)や好決算のパソナ (T:2168)も東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、売買代金トップのソフトバンクＧ (T:9984)は朝高後に失速して12日ぶりに反落。
安川電 (T:6506)
は7％超安と大幅続落し、ファナック (T:6954)やＳＭＣ (T:6273)といった設備投資関連株も大きく売られた。
海外需要の先行き懸念が強まったようだ。
また、決算を受けた売りが続いたＩＤＯＭ (T:7599)などが東証1部下落率上位に顔を出した。