日経平均は3日ぶり反落。 11日の米国市場ではNYダウが113ドル高と3日ぶりに反発し、為替市場でも一時1ドル＝111円台後半まで円安が進んだことから、本日の日経平均は米株高や円安を好感して38円高からスタートした。
ただ、前日に300円近く上昇した反動から利益確定の売りが出たほか、米国市場の流れを引き継いだ半導体株安も重しとなり、日経平均は朝方にマイナスへと転じた。
前引けにかけて22522.17円（前日比142.52円安）まで下落する場面があり、後場もマイナス圏でのもみ合いが続いた。
大引けの日経平均は前日比60.08円安の22604.61円となった。
東証1部の売買高は14億5879万株、売買代金は2兆3601億円だった。
業種別では、電気機器、機械、海運業が下落率上位だった。
一方、鉱業、水産・農林業、情報・通信業が上昇率上位だった。
個別では、ＳＵＭＣＯ (T:3436)、東エレク (T:8035)、信越化 (T:4063)といった半導体関連株に加え、ローム (T:6963)や村田製 (T:6981)といった電子部品関連株の下げが目立った。
ロームは8月の月次売上高がマイナス視され、10％を超える大幅安となった。
その他売買代金上位ではトヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、武田薬 (T:4502)などが軟調。
スルガ銀 (T:8358)は融資不正を巡る新たな報道が嫌気されて大幅続落。
ＴＡＴＥＲＵ (T:1435)も融資書類改ざん問題に関する一部報道を受けて大きく売られた。
また、決算発表のシーズＨＤ (T:4924)はストップ安となった。
一方、ソフトバンクＧ (T:9984)とヤフー (T:4689)は堅調ぶりが目立った。
ソフトバンクＧでは目標株価引き上げの動きが観測されている。
任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)、ファーストリテ
(T:9983)などは小じっかり。
また、新技術開発を発表したヘリオステクノ (T:6927)は買い気配のままストップ高比例配分となった。