日経平均は大幅反発。 405.66円高の24202.40円（出来高概算6億7000万株）で前場の取引を終えている。
27日の米株式市場でNYダウは54ドル高と4日ぶりに反発、ハイテク比率が高いナスダック総合指数も反発した。
証券各社のレポートを受けてアップルやアマゾン・ドット・コムが買われ、ハイテク株を中心に堅調な展開となった。
4-6月期国内総生産（GDP）確定値などの経済指標が堅調な内容だったことも好感された。
為替市場では円相場が一時1ドル＝113.60円台まで下落し、本日の日経平均は米株高や円安を好感して283円高からスタートした。
朝方は1月23日に付けていた年初来高値（24129.34円、取引時間中）に迫り利益確定の売りに押される場面も見られたが、その後再び強含み、およそ8カ月ぶりに年初来高値を更新した。
個別では、日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧ (T:9984)やファーストリテ (T:9983)のほか、ソニー (T:6758)やキーエンス (T:6861)といったハイテク株の堅調ぶりが目立った。
その他売買代金上位では任天堂 (T:7974)、トヨタ自 (T:7203)、東海カーボ (T:5301)などが上昇。
また、ゲーム関連のボルテージ (T:3639)やアカツキ (T:3932)、業績上方修正のＪＣＲファーマ (T:4552)
などが東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、武田薬 (T:4502)やＴＡＴＥＲＵ (T:1435)は小安く、サイバー (T:4751)などもさえない。
スタートトゥ (T:3092)や太陽誘電 (T:6976)は2％超安。
業績下方修正の吉野家ＨＤ (T:9861)は5％近く下げた。
セクターでは、全33業種がプラスとなり、パルプ・紙、石油・石炭製品、水産・農林業、卸売業、証券が上昇率上位だった。
米国株の上昇や為替の円安進行で投資家のリスク選好姿勢が一段と強まり、日経平均はおよそ8カ月ぶりに年初来高値を更新した。
日経レバＥＴＦ (T:1570)の活況から追随姿勢の個人投資家が多いものとみられ、日経平均は短期的な過熱感が意識されつつも、後場も強含みで推移しそうだ。
改めて環境を見回すと、自民党総裁選や日米通商協議（FFR）、日米首脳会談、米連邦公開市場委員会（FOMC）といった9月の重要イベントをとりあえず無事に通過し、買い安心感が意識されやすいところだろう。
また、円安が進みながら中間期末を向かえ、決算期待を先取りする動きが出てくることも想定される。
本日は日経平均や主力株の動きに個人投資家の関心が向かい、マザーズ指数や日経ジャスダック平均も反発しているものの、日経平均に比べ上昇率は低位となっている。
しかし、マザーズ指数は1月高値（1367.86pt）からなお2割以上低い位置にあり、日経平均の高値更新で出遅れ感が一段と意識されやすくなる。
大型株物色一巡後に想定される中小型株見直しも見据えておきたい。
（小林大純）