日経平均は反落。 8日の米国市場ではNYダウが小幅高にとどまり、ナスダック総合指数は3日ぶりに反落した。
連邦公開市場委員会（FOMC）後の声明で利上げ方針の維持が示唆され、長期金利の上昇とともにハイテク株などが売られた。
前日に400円超上昇していた日経平均も本日はやや利益確定売り優勢で15円安からスタートすると、中国株安につれて弱含みの展開となった。
後場の寄り付き直後には22226.01円（前日比260.91円安）まで下落する場面があり、その後は安値圏でのもみ合いが続いた。
大引けの日経平均は前日比236.67円安の22250.25円となった。
東証1部の売買高は14億4729万株、売買代金は2兆5967億円だった。
業種別では、石油・石炭製品と鉱業の下げが目立ち、その他では非鉄金属などが下落率上位となった。
一方、繊維製品、空運業、陸運業が上昇率上位だった。
個別では、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)などが軟調で、ソフトバンクＧ (T:9984)やソニー (T:6758)は小安く引けた。
第3四半期決算が市場予想を下回った資生堂 (T:4911)は4％超下落し、決算を受けて材料出尽くしと捉えられた昭電工 (T:4004)は5％超の下落。
ファナック (T:6954)や安川電 (T:6506)といった中国関連とされる銘柄も下げが目立った。
また、中期経営計画の見直し等を発表した千代化建 (T:6366)が再び大きく売られ、富士石油 (T:5017)などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、米長期金利の上昇や為替の円安進行を受けてトヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、みずほ (T:8411)などは小幅ながらプラスを確保した。
決算発表銘柄では楽天 (T:4755)などが買われ、丸井Ｇ (T:8252)や西武ＨＤ (T:9024)は急伸。
また、品川リフラ (T:5351)がストップ高を付け、オリジン電 (T:6513)などとともに東証1部上昇率に顔を出した。