日経平均は大幅反発。
28日の米国市場でNYダウは3日続落し、69ドル安となった。
注目された米朝首脳会談が北朝鮮の非核化などで合意に至らず、利益確定売り優勢となった。
しかし昨年10-12月期の米国内総生産（GDP）が市場予想を上回り、円相場は下落。
日本の10-12月期法人企業統計や中国の2月製造業購買担当者景気指数（PMI）も買い安心感につながり、本日の日経平均は104円高からスタートすると、後場には21641.58円（前日比256.42円高）まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前日比217.53円高の21602.69円となった。
東証1部の売買高は11億4848万株、売買代金は2兆0623億円だった。
業種別では、水産・農林業、医薬品、精密機器が上昇率上位だった。
一方、海運業、鉄鋼、非鉄金属が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の55％、対して値下がり銘柄は40％となった。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)、任天堂 (T:7974)、武田薬 (T:4502)、ファーストリテ (T:9983)、資生堂 (T:4911)などが堅調で、ＺＯＺＯ (T:3092)やアンリツ (T:6754)は4％超上昇した。
アンリツは次世代通信規格「5G」関連として買いが入ったとみられている。
決算発表のＨ．Ｉ．Ｓ． (T:9603)は急伸する場面があり、昨年来高値を更新。
ネットワン (T:7518)はレーティング引き上げ観測、日水 (T:1332)は目標株価引き上げ観測を手掛かりに買われた。
また、ソルクシーズ (T:4284)などが東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、ソニー (T:6758)、トヨタ自 (T:7203)、ＳＭＣ (T:6273)などは小安い。
業績下方修正を発表した住友化 (T:4005)のほか、ソフトバンク (T:9434)や昭電工 (T:4004)は2％超安と下げが目立った。
また、ダイニチ工 (T:5951)などが東証1部下落率上位に顔を出した。