日経平均は大幅続落。
6日の米国市場でNYダウは66ドル安と反落したが、トランプ大統領が対中関税の引き上げを表明したことが嫌気され、下げ幅を470ドル超に広げる場面があった。
10連休明けの日経平均も米中摩擦への懸念から74円安でスタートすると、節目の22000円割れまで下落。
前引けにかけ中国株の反発スタートを受けて下げ渋る場面も見られたが、後場に入ると中国メディアが協議中断の可能性を示唆したことなどから再び弱含み、一時21875.11円（前営業日比383.62円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前営業日比335.01円安の21923.72円となった。
終値で22000円を下回るのは4月12日以来、およそ1カ月ぶり。
東証1部の売買高は15億6494万株、売買代金は3兆2176億円だった。
業種別では、鉱業、機械、ガラス・土石製品が下落率上位だった。
一方、医薬品、精密機器、水産・農林業が上昇率上位だった。
東証1部の値下がり銘柄は全体の68％、対して値上がり銘柄は29％となった。
個別では、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)、トヨタ自 (T:7203)、キーエンス (T:6861)などがさえない。
ファナック (T:6954)や安川電 (T:6506)といった中国関連株は軟調ぶりが目立った。
傘下の投資ファンドが上場検討と報じられたソフトバンクＧ (T:9984)は、買いが先行したもののマイナスに転じた。
今期2ケタ減益見通しの村田製 (T:6981)が急落し、太陽誘電 (T:6976)などにも売りが波及。
コマツ (T:6301)も決算を受け売りがかさんだ。
また、アルヒ (T:7198)が東証1部下落率トップとなった。
一方、決算が好感されたソニー (T:6758)や日立 (T:6501)、ＨＯＹＡ (T:7741)などは堅調で、花王 (T:4452)などディフェンシブ株の一角にも資金が向かった。
ＺＯＺＯ (T:3092)は買い戻しが広がり急反発。
また、イーブック (T:3658)やＭ＆Ａキャピ (T:6080)がストップ高水準まで買われ、ＳＭＳ (T:2175)も急伸し東証1部上昇率上位に顔を出した。