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ヤフー、ソフトバンク、トヨタ自など

発行済 2019-05-09 16:04
更新済 2019-05-09 16:20
© Reuters.  ヤフー、ソフトバンク、トヨタ自など
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(T:4901) 富士フイルム 5167 +116大幅反発。

前日に19年3月期の決算を発表、営業利益は2098億円で前期比70.1%増益、市場予想を上回り、11年ぶりの過去最高益を更新。

構造改革の効果が想定以上に顕在化する形に。

20年3月期は2400億円で同14.4%増益の見通しで、中期計画の目標値2300億円を上回っている。

配当金も80円から95円に増配計画となっている。

想定以上に好調な決算をポジティブに捉える動きが優勢となっている。

(T:2587) サントリーBF 4675 +60反発。

前日に第1四半期決算を発表、営業利益は178億円で前年同期比33.1%減益となったが、前年同期の一過性要因の影響を考慮すれば、実質的には増益となっており、市場コンセンサスを上回る水準となっている。

足元では警戒感も高まっていたため、見直しの動きが先行へ。

広告費の減少のほか、国内製造コストの削減、ベトナムの販売好調などが背景となっているもよう。

(T:4680) ラウンドワン 1574 +130急反発。

前日に19年3月期の決算を発表、営業利益は114億円で前期比8.6%増益、従来計画の110億円をやや上回る着地に。

第3四半期までは未達推移だったため、1-3月期の想定以上の回復が好感されている。

20年3月期は119億円で同3.7%増益見通し、コンセンサスはやや下回るが、下期を中心に保守的な見方と捉えられている。

同時に発表した4月の既存店売上高は前年同月比7.9%増と好調。

(T:9828) 元気寿司 3820 -700ストップ安比例配分。

前日に19年3月期の決算を発表、営業利益は23.1億円で前期比34.0%増と大幅増益になったが、従来計画の26億円は下回る着地になった。

第3四半期までの進捗からは意外感も強まる形に。

また、20年3月期は17.5億円で同24.4%の大幅減益見通し。

前期、前々期と高い収益成長が続いていたなか、想定外の減益見通しを受けてモメンタムの悪化が意識される格好のようだ。

(T:4689) ヤフー 338 +29年初来高値。

ソフトバンクに対する第三者割当増資の実施、並びに、自己株取得のTOBを発表。

増資による新株式の発行は約15億株、自己株取得のTOBは買付予定上限が約18億株。

TOB価格は287円であり、ソフトバンクG (T:9984)が保有する株式売却の受け皿となる。

このイベントによって、発行済み株式数に対して6.4%の実質的な自己株買い効果となるほか、親会社が異動するため、連携強化期待なども先行。

(T:9434) ソフトバンク 1401.5 +90.5急伸。

前日に19年3月期決算を発表している。

営業利益は7195億円で前期比12.8%増益、会社計画の7000億円をやや上回った。

一方、20年3月期はヤフーの連結化を織り込んで8900億円の見通し、市場予想の7200億円程度を大きく上回る水準となっている。

収益水準の拡大に伴って今期の配当金は85円と設定、前日終値を基準とすると配当利回りは6.5%の水準となり、買いインパクトにつながっているようだ。

(T:7203) トヨタ自 6545 -214大幅続落。

前日後場に決算を発表、これを受けいったん株価はプラス圏に浮上したが、その後は伸び悩み、本日も売りが先行する展開に。

発行済み株式数の1.73%に当たる5000万株を上限とする自社株買い発表が好材料視されたが、期待感はだいぶ高まっていたことで目先の材料出尽くしとも受け止められる形となった。

前期に続いて今季も営業増益見通しだが、世界的な貿易摩擦問題の行方が不透明なことも買い手控えの要因に。

(T:1878) 大東建 13415 -1185急落。

前日に発表した月次動向がマイナス視されている。

建設事業の受注高は前年同月比35.9%減と大幅な落ち込み、02年4月以来の低水準に。

アパート建築の受注環境の悪化があらためて意識される展開に。

これを受け、野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も18280円から14390円に引き下げ。

21年3月期以降の業績予想を下方修正したほか、自社株買いの休止などもマイナス視。

(T:3630) 電算システム 3865 +700ストップ高比例配分。

前日に発表した第1四半期決算がポジティブなサプライズにつながっている。

営業利益は7.8億円で前年同期比97.6%増益、上半期計画8億円、同7.9%増予想に対する進捗率は97.4%となっている。

業績の大幅な上振れ期待が先行する形に。

情報処理サービスの売上好調、SI・ソフト開発及び商品販売の大幅な伸長などが収益拡大の背景となっている。

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