［東京 ８日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反発。前日の米国株は主要３指数が下落するなど軟調だったが、東京株式市場ではドル／円が円安基調で推移したことや上海株がしっかりだったことが好感された。主力輸出関連株が堅調に推移したほか、半導体関連も買われた。
前日の米国株市場は１０、１１日に米中通商協議を控え、様子見ムードが広がった。一方、東京株式市場では為替が１ドル１０７円台で推移し、国慶節の休場明けとなる中国株式市場が堅調となっていることが市場に安心感を与えた。
市場からは「上半期の決算発表シーズンを控え、為替動向に関心が集まるようになる。第１・四半期に通期見通しについてドル／円の前提を１０５円に修正した企業が多いため、ここでの円安は買い安心感を誘いやすい」（国内証券）との声も出ていた。
また、「日本株と米国株の連動性が欠けるようにみえるが、２日セットで考えるときちんと追随している」（みずほ証券・投資情報部部長の倉持靖彦氏）との見方も聞かれた。
後場の値幅は上下４５円程度にとどまったものの、プラス圏を維持して取引を終えた。市場からは「米中通商協議が終わるまでは方向感に欠けそうだ。前場は前日の東京市場や海外での材料を織り込み、後場はアジア株を横目に一進一退という相場になるだろう」（ＳＭＢＣ信託銀行・シニアマーケットアナリストの山口真弘氏）との声が出ていた。
個別銘柄ではトヨタ自動車 (T:7203)、ホンダ (T:7267)、キヤノン (T:7751)、ソニー (T:6758)、ファナック (T:6954)など主力輸出株が堅調だった。為替が円安に振れていることが好感された。
そのほか、半導体関連株も堅調。アドバンテスト (T:6857)が年初来高値を更新。東京エレクトロン (T:8035)やＳＣＲＥＥＮホールディングス (T:7735)なども買われた。 韓国のサムスン電子 (KS:005930)が８日発表した第３・四半期決算が材料視されたもよう。営業利益は前年同期比５６．２％減だったものの、市場予想を上回る業績となった。ＤＲＡＭ価格の下げ止まり感も意識されたという。
ＴＯＰＩＸも反発。東証３３業種では保険、電気・ガス、空運以外の３０業種が値上がり。機密機器、金属製品、石油・石炭製品、繊維、パルプ・紙などが値上がり率上位に入った。
東証１部の騰落数は、値上がり１７１１銘柄に対し、値下がりが３７２銘柄、変わらずが７０銘柄だった。
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