31日のマザーズ指数は反発となった。
前日の米国株式市場で、米連邦公開市場委員会（FOMC）でパウエル議長が今後の利上げには大幅なインフレ率上昇が必要になるとの認識を示し、主要3指数は揃って反発。
円安基調が継続するなか、朝方のマザーズ市場には買いが先行した。
その後、日銀による金融政策決定会合を見極めたいとする向きが優勢となり、マザーズ指数は上げ幅を縮小する展開であったが、同イベントを無難に通過した後は次第に買い戻しが優勢になった。
物色としてもバイオ株の上昇が目立った。
なお、売買代金は概算で579.32億円。
騰落数は、値上がり162銘柄、値下がり123銘柄、変わらず15銘柄となった。
値上がり上位銘柄では、塩野義製薬 (T:4507)がTOB（株式公開買い付け）を実施して完全子会社化すると発表したUMNファーマ (T:4585)はストップ高比例配分となったほか、ログリー (T:6579)やリブワーク (T:1431)がそれに続いた。
そーせい (T:4565)、アンジェス (T:4563)、サンバイオ (T:4592)、オンコリス (T:4588)、ロゼッタ (T:6182)、弁護士ドットコム (T:6027)、AI CROSS (T:4476)、TKP (T:3479)、JIA (T:7172)が上昇。
オンコリスは、岡山大学と次世代テロメライシンOBP-702の業務請負契約締結で合意したことを発表している。
一方で、直近IPO銘柄であるジェイック (T:7073)やセルソース (T:4880)のほか、中村超硬 (T:6166)、メルカリ (T:4385)、UUUM (T:3990)などは下落。