日経平均は反落。
2日の米国市場でNYダウは続落し、268ドル安となった。
製造業景況感の悪化が嫌気されたうえ、中国との対立やブラジル、アルゼンチンとの貿易摩擦への懸念も強まった。
為替相場も一時1ドル＝109円前後まで円高方向に振れ、本日の日経平均はこうした流れを引き継いで298円安からスタートすると、朝方には23186.84円（前日比342.66円安）まで下落する場面があった。
ただ、下値では押し目買いが入ったほか、後場には日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ観測も広がり下げ渋った。
大引けの日経平均は前日比149.69円安の23379.81円となった。
東証1部の売買高は10億7475万株、売買代金は1兆9566億円だった。
業種別では、水産・農林業、パルプ・紙、電気・ガス業が下落率上位で、その他も全般軟調。
一方、鉱業、その他製品、電気機器の3業種が上昇した。
東証1部の値下がり銘柄は全体の71％、対して値上がり銘柄は26％となった。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)やファーストリテ (T:9983)が軟調で、トヨタ自 (T:7203)や三菱ＵＦＪ (T:8306)は小安い。
太陽誘電 (T:6976)が2％下落し、エーザイ (T:4523)は3％超下落。
決算が嫌気された伊藤園 (T:2593)や一部証券会社の投資判断引き下げが観測されたＳＯＭＰＯ (T:8630)は売りが先行した。
また、今期業績予想を下方修正したピジョンは急落し、東証1部下落率トップとなった。
一方、任天堂 (T:7974)が売買代金トップで2％超の上昇。
中国テンセントが家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」に関する情報を4日に公開すると伝わり、買い材料視された。
ソニー (T:6758)や第一生命ＨＤ (T:8750)も堅調で、村田製 (T:6981)は小幅に上昇。
また、阿波製紙 (T:3896)が連日でストップ高を付けたほか、内田洋行 (T:8057)は教育現場でのIT端末普及への思惑もあって買い気配のままストップ高比例配分となった。