5日の日経平均は続伸。
199.50円高の21299.56円（出来高概算5億8843万株）で前場の取引を終えた。
前日の米国市場では、世界各国の中央銀行や政府が景気刺激策を導入するとの期待や、米大統領選の民主党候補指名予備選で穏健派とされるバイデン氏が予想外に健闘したことなどを好感して、主要3指数は再び大幅反発し、NYダウは1100ドル超の大幅上昇を演じた。
米ISM非製造業景況指数やADP雇用統計の結果が良好だったことなども市場を安心させた。
こうした流れから、本日の日経平均は寄り付きから高く始まり、直後には213999.87円と前日比で300円近くまで上昇する場面があった。
ただ、その後は、上値が重く、こう着感を強めた。
セクターでは、電気・ガス業、医薬品、化学などを筆頭に東証33業種中28業種がプラス推移。
一方、鉄鋼、鉱業、保険、銀行、建設の5業種が小安く推移している。
東証1部の売買代金上位では、新型コロナウイルスに対する治療薬を開発すると発表した武田薬 (T:4502)が3％高となったほか、ソフトバンクG (T:9984)や任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)など米国株との連動性が高い銘柄が大きく上昇。
また、OLC (T:4661)、日本電産 (T:6594)、NTT (T:9432)、日立 (T:6501)、信越化 (T:4063)、三井物産 (T:8031)などが大幅にプラス推移となっている。
一方、アドバンテスト (T:6857)や東エレク (T:8035)といった電子部品セクターの一角や、ファナック (T:6954)といった機械株が軟調推移。
日経平均は、しばらくの間は21000円～21400円でのレンジ相場になりそうだ。
今週NYダウが1日あたり1000ドル単位の値幅で動くことが頻繁になっている一方、足元の日経平均は相対的に動きが鈍い。
外需企業の占める割合が高く、経済指標の面でも景気の弱さが先んじて目立っている日本企業に対しての、新型肺炎の悪影響を懸念するところが大きいのだろう。
本日前場の上昇で、久々に明確に5日移動平均線上に浮上してきたが、寄り付き直後に高値をつけた後は、ずるずると下げていき、結局上げ幅を半分近くに縮小している。
直近の先物手口をみても明るい材料が見えない。
短期筋の動向を表す225先物では、新型コロナウイルスのニュースフローが世間を騒ぎ立てはじめた1月27日以降、ショートのポジションを積み増してきたクレディスイスなどは、今週に入ってからも明確に買い戻しに転じる動きをみせていない。
また、比較的長期筋の動きを表しやすいとされる、TOPIX先物では、2月半ばの米アップルショック以降、JPモルガンやゴールドマンサックスの売り姿勢が顕著だ。
しかし、それでも、視点を変えれば明るい兆しもいくつかはある。
まず、中長期的に日経平均との連動性がある裁定買い残だが、こちらは、2014年以降、概ね2億～16億枚のレンジで推移している。
この裁定買い残が2月28日時点で1億9000万枚程度まで縮小してきており、すでにボトムに近い水準にある。
この先、裁定買い残の底打ちと合わせて日経平均も反転する可能性はあるといえよう。
また、東証の空売り比率は2月7日の38.6％をボトムに反転しはじめ、3月3日の時点で49％まで上昇したが、昨日4日は46.3％に低下している。
昨年の空売り比率の動向をみても、最高は51％で、3日の49％はそれに次ぐレベルの高水準。
こうしたところからも、短期筋の空売りの動きはピークに達したともいえそうだ。
今週2日には前場時点でTOPIXがプラス推移だったにもかかわらず、日銀によるETF買いが観測された。
日銀の動きに変化がある中では、短期筋も積極的な空売りは仕掛けにくいだろう。
そのほか、昨年12月のメジャーSQ以降、期近の225先物の価格別売買高では、21100円どころに最も商いが集中しており、日経平均のPBR1倍にあたる20800円を手前にこの水準をボトムと意識した動きが多いとみえる。
こうした背景から、引き続きニュースフローに左右される展開とはなろうが、下値は堅く、指数にしても個別銘柄にしても、中長期的には今は買いのタイミングと考えられる。
より短期の視点で考えるのであれば、先週の世界同時株安以降、日中の225先物の売買代金を日経平均の売買代金で割った比率では、1倍を上回る高水準が続き、先物主導のボラティリティの高い展開となっていることから、日経平均21100～21400円付近で同限月のコールとプットの買いを同枚数保有する「ストラングルの買い」戦略などが有効ともいえよう。
（仲村幸浩）