40%引きでご購読
新規!💥 ProPicksを手に入れ、S&P 500を1,183%を超える投資成績を実現した、戦略をご覧ください40%割引で開始

クロスマーケ Research Memo(2):マーケティングソリューション×デジタルトランスフォーメーション

発行済 2020-03-31 15:42
更新済 2020-03-31 16:01

■会社概要1. 事業概要クロス・マーケティンググループ (T:3675)の事業セグメントはリサーチ事業、ITソリューション事業、その他の事業の3つである。

祖業のリサーチ事業では、ネットリサーチを核に、オフラインリサーチも含めたマーケティングリサーチ全般に関する事業を展開しており、定量調査も定性調査も、オンラインもオフラインも、内外すべての調査においてワンストップのサービスを提供することができる。

ITソリューション事業では、モバイル向けシステムの企画・開発・運用やエンジニアの派遣などを行っている。

その他の事業では、マーケティング支援に関わるプロモーション事業を行っている。

これまで同社は、ネットリサーチを核にマーケティングリサーチからマーケティングソリューションへと事業領域を強化拡大してきた。

そして現在、マーケティングソリューションとデジタルトランスフォーメーション※を両軸に、各事業の機能をより強くクロスオーバーし、多様化する顧客ニーズへの対応力を高め、成長の余地を広げているところである。

※デジタルトランスフォーメーション:ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面において、より快適にするという概念。

後発ながら今やマーケティングリサーチ業界大手の一角2. 沿革同社は、2003年4月に現代表取締役社長兼CEOの五十嵐幹(いがらしみき)氏により、ネットリサーチ専業の株式会社クロス・マーケティングとして設立された。

2006年5月にECナビ(現(株)VOYAGE GROUP(CARTA HOLDINGS (T:3688)):アドプラットフォーム事業やポイントメディア事業を運営)と資本・業務提携、これを弾みに2007年3月には(株)電通リサーチ(現(株)電通マクロミルインサイト)や(株)ビデオリサーチなど大手リサーチ会社とも資本提携した。

2008年10月に東証マザーズに上場し、2011年8月に(株)インデックスよりモバイル向けソリューション事業(現ITソリューション事業)を譲り受け、中国(上海)に子会社を設立して海外に進出するなど、ネットリサーチからマーケティングリサーチ、マーケティングソリューションへと事業領域の拡大を図った。

2013年に社名を株式会社クロス・マーケティンググループとして持株会社化した後、Kadenceや(株)リサーチ・アンド・ディベロプメント、(株)メディリード、サポタント(株)など有力企業を次々と獲得するなど、M&Aや新規事業を加速し、さらに事業のウィングを広げることになった。

2018年3月には東京証券取引所市場第1部への上場市場変更も果たしており、後発ながらマーケティングリサーチ業界で大手の一角を占め、さらに業界の枠を超えて業容拡大を進めている。

大手が中小を圧倒する国内マーケティングリサーチ業界3. 業界環境マーケティングリサーチは、調査するフィールドがインターネット上か現実社会かで、大きくネットリサーチとオフラインリサーチに分けられる。

ネットリサーチは、訪問調査や郵送調査、電話調査など従来からあるオフラインリサーチに比べ、スピードやコスト、スケールの点で優れている。

このため、消費の拡大や多様化、企業業績の好調などを背景に国内のマーケティングリサーチ業界が安定して伸びるなか、特に2000年以降、ネットリサーチは、インターネットの利用の広がりとともに急速に利用が進んだ。

業界の大手3社※は加えて、マーケティングリサーチとITソリューションを融合し、マーケティングソリューションへと業容の幅を広げ、他を圧倒している。

さらに近年、単なるリサーチから、コンサルティングなど高付加価値サービスや、最新のIT技術やビッグデータに対応したリサーチ技術が求められており、大手3社はますます他との差を広げようとしている。

※大手3社:マクロミル (T:3978)、インテージホールディングス (T:4326)、同社の3社。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)

最新のコメント

当社アプリをインストール
リスク開示書: 金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある時は英語版が優先されます。
© 2007-2024 - Fusion Media Limited. 無断複写・転載を禁じます