(T:3333) あさひ 1233 +159急騰。
先週末に20年2月期決算を発表、営業利益は40.1億円で前期比2.3％増益、従来計画の42億円はやや下振れたものの、第3四半期までの減益決算から増益に転じた。
また、21年2月期は43.6億円で同8.8％増と連続増益の見通しに。
電動アシスト自転車やスポーツサイクルなど高付加価値商品へのシフト進展、ネット通販の比率増加、為替レートの改善効果などを見込んでいるもよう。
(T:2471) エスプール 571 +80ストップ高。
先週末に第1四半期決算を発表している。
営業利益は3.9億円で前年同期比82.8％増と大幅増益、上半期計画7.9億円、同3.3％増に対して好調なスタートになったとポジティブ視されている。
ビジネスソリューション事業、人材ソリューション事業ともに大幅増収増益となっている。
想定以上の業績変化率を受けて、高い収益成長力があらためて見直される展開に。
(T:3547) 串カツ田中 1017 +150ストップ高。
先週末に3月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比22.6％減と3カ月ぶりの減少に。
客単価は同4.5％増と上昇も、新型コロナウイルス感染拡大の影響で客数が同25.9％減と大きく落ち込んだ。
また、来月以降の既存店前年同期比の開示を控えるとも発表。
ただ、足元の大幅な売上の落ち込みは想定線であり、直営店全店臨時休業発表で先週末にも急落していることで、目先のあく抜け感につながる動きへ。
(T:2685) アダストリア 1350 +197急反発。
先週末に20年2月期の決算を発表、営業利益は129億円で前期比79.2％増と大幅増益、12月に発表した上方修正の水準を上回って着地した。
21年2月期は新型コロナウイルスの影響を受けて未定とし、不透明感は残る状況であるが、WEB事業の順調な拡大、在庫の圧縮などが確認され、ポジティブな見方が優勢に。
なお、同時に発表した3月の既存店売上高は前年同月比24.2％減と大きく落ち込んでいる。
(T:3186) ネクステージ 511 -68急落で安値更新。
先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は3億円で前年同期比77.3％の大幅減益となり、通期予想は78億円から30億円に大幅下方修正。
新型コロナウイルスの感染拡大により、消費税増税以降、減退していた中古車市場が足元で一段と悪化する傾向にあるもよう。
発行済み株式数の9.2％に当たる700万株を上限とする自社株買いを発表しているが、財務体質の悪化につながるとの見方も多いようだ。
(T:3612) ワールド 1312 +6小幅高。
先週末に3月の月次動向を発表し。
既存店売上高は前年同月比41.9％減と大きく減少、6カ月連続での減少となった。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、商業施設での時短営業に加えて、月末には都市部の百貨店やファッションビルでの営業自粛も増加したため、集客面を中心に大きな打撃となったもようだ。
(T:3382) 7＆iHD 3688.0 +168.0大幅続伸。
20年2月期営業利益は前期比2％増の4200億円強となり、9年連続で最高益を更新し、従来予想を数十億円上回ったもようとの観測報道が伝わった。
国内外のコンビニエンスストアが収益を伸ばし、業績の下支えとなっている。
決算数値にインパクトはないが、相対的に堅調な業績動向を評価する動きに。
なお、9日に決算発表を予定しているが、新中期経営計画と21年2月期の業績予想公表は延期するとしている。
(T:4042) 東ソー 1212 +72大幅続伸。
20年3月期営業利益は前期比2割減の830億円前後になりそうだとの観測報道が伝わっている。
ウレタン原料が世界的な景気減速を受けて採算が悪化しているほか、新型コロナウイルスの感染拡大により中国工場を停止した影響も響くようだ。
ただ、従来予想は840億円で下振れ幅は限定的、相対的にネガティブインパクトが乏しいことで、目先の悪材料出尽くし感が先行。
(T:9449) GMO 2016 +196急伸。
2月21日以来の2000円台回復。
ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価は2220円を継続している。
セクター内では新型コロナウイルスの影響が最も限定的とみているほか、ロックダウンによる影響もネットインフラサービスがコアビジネスのため相対的に軽微におさまるとしている。
また、セクター内では割安感が最も際立つ銘柄とも評価。
(T:4922) コーセー 12880 +170反発。
モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価は15000円としている。
新型コロナウイルスは業績に一時的なネガティブ影響を与えるものの、中国需要の拡大を軸とした21年度以降の成長ストーリーには変化なしと評価。
PER水準は過去5年で最低水準にあり、割安と判断しているようだ。
3月以降の中国本土での消費回復本格化観測も追い風と。