［ニューヨーク ２１日 ロイター］ - 米株市場で少数のハイテク・インターネット関連株に投資家が再び群がっている。市場は前月の記録的安値から反転上昇しているが、新型コロナウイルス感染拡大が引き続き米国経済に打撃を与えており、上昇の持続性が懸念されていることが背景にありそうだ。
ＢｏｆＡグローバル・リサーチによると、マイクロソフト (O:MSFT)、アップル (O:AAPL)、アマゾン (O:AMZN)、グーグルの親会社であるアルファベット (O:GOOGL)、フェイスブック (O:FB)のわずか５銘柄でＳ＆Ｐ総合５００種 (SPX)全体の時価総額の２割以上を占めており、２０００年のドットコムバブル時代よりもトップ銘柄への集中が進んでいるという。
１７日時点で、ＩＴ（情報技術）株 (SPLRCT)のＳ＆Ｐ総合５００種における比重は２５．４％。その他の主要１０セクターを大きく上回っている。
この数カ月の高ボラティリティーの中で、新型コロナの影響を乗り越えるとみられる強固なバランスシートやビジネスモデルが魅力となっている。
しかし、トップ銘柄の比重が大きい市場は一部の投資家にとって懸念サインでもある。特に、米国内で雇用が削減され続け、企業利益が悪化している中にあって、３月安値からＳ＆Ｐ総合５００種が２６％上昇しているのは経済ファンダメンタルズにそぐわないとの懸念も強まっている。
また、市場のその他セクターが数カ月で順調になるとの見方に投資家が懐疑的である可能性もある。さらに、株価が反転下落すれば投資家が堅調な株を売って利益を確保しようとする動きが強まり、さらに急速な下げにつながる可能性もある。
チャールズ・シュワブのチーフ投資ストラテジスト、リズ・アン・ソンダース氏は「市場が反転下落し、そうした安値を再び試すようなことになれば、投資家は利益が最も大きいところで確定しようとするだろう」と述べた。
Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インディシーズのシニア指数アナリスト、ハワード・シルバーブラット氏によると、Ｓ＆Ｐ総合５００種全体の年初来の株主リターンに１７日時点で最も大きく貢献しているのがアマゾン、マイクロソフト、ネットフリックス (O:NFLX)となっている。
ネットフリックス株は年初来３５％高。アマゾンは約３０％高。マイクロソフトが１１％高。
ハイテク株が市場全体をアウトパフォームする一方、その他の一部セクターもよく持ちこたえている。中でも伝統的なディフェンシブセクターであるヘルスケア株 (SPXHC)と生活必需品株 (SPLRCS)が目立っている。
ビスポーク・インベストメント・グループはリポートで「テクノロジー株はこれまで『ディフェンシブ』セクターとみなされていなかったが、世界的なパンデミックの中でいかに堅調に推移しているか考慮すべきかもしれない」と指摘した。
（Lewis Krauskopf記者）