日経平均は大幅に反発して大台の20000円を回復。
510.38円高の20281.57円（出来高概算7億6897万株）で前場の取引を終えている。
前日の米国市場では、原油価格の反発や新型コロナウイルス治療薬として期待されている製薬会社米ギリアド・サイエンシズ社のレムデシビルの臨床試験で、半数以上で効果が確認されたことが好感され、主要株価指数は大きく上昇した。
また、連邦公開市場委員会（FOMC）で当面大規模緩和を維持する姿勢が示されると、引けにかけて上昇幅を拡大した。
この流れを受けて、日経平均も大幅に反発して始まり、高いところでは、20300円を超す場面もあった。
その後も高値圏での推移を続け、前営業日の終値比500円高を挟んだ水準で取引を終えた。
業種別では、ほぼ全面高商状となり、海運業を筆頭に鉄鋼、鉱業、証券・商品先物取引業、非鉄金属、石油・石炭製品など景気敏感株の値上がりが目立った。
一方、電気・ガス業、その他製品、食料品、情報・通信業などがマイナスとなっている。
東証1部の売買代金上位では、第3四半期が大幅増益で受注高の上方修正もあったレーザーテック (T:6920)が2ケタ台の大幅高を演じたほか、日経平均構成銘柄のファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクG (T:9984)が上昇。
また、ソニー (T:6758)、東エレク (T:8035)、ファナック (T:6954)、村田製 (T:6981)、日本電産 (T:6594)といったハイテク株や機械株も大幅高となった。
その他では、小幅な増益ながらも堅調な業績内容が評価された信越化 (T:4063)も上伸した。
他方、臨時休園の影響で1-3月期が42億円の赤字となったOLC (T:4661)は大きく下落し、武田薬 (T:4502)、花王 (T:4452)などもマイナス推移となっている。
日経平均は遂に大台の20000円を回復した。
新型ウイルス治療薬の期待を背景とした前日の米国株高といった外部環境によるところが大きく、国内では、緊急事態宣言の延長といった悪材料も出てきているため、手放しには喜びにくいが、それでも、19000円台での値固めを続けた後の大台突破は次なるレンジ相場への移行を想起させ、市場のセンチメントを明るくさせてくれる。
テクニカル的には、週足ベースで13週移動平均線（20225.02円）を突破してきていることに加えて、日足の一目均衡表では、転換線が基準線に続いて上向きに転換した。
また、雲上限（20237.07円）も一気に突破してきており、これで三役好転が達成された格好だ。
上述したように、国内では緊急事態宣言の延長が濃厚だが、これは事前に想定されていたところでもあり、特段の新規の悪材料とまではいえない。
また、重要指標とされる都内での新規感染者数も、26、27日と2日連続で2ケタ台に減少した後、28日には再び3ケタを記録していたが、昨日29日には47人と改めて2ケタ台に減少している。
国内でも、少しずつだが着実に鈍化の兆しが観測されてきており、決して悪材料ばかりではない。
本日午前に中国国家統計局が発表した製造業PMI（購買担当者景況感指数）は50.8（前回52.0）と市場予想の中央値をやや下回ったとはいえ、好不況の節目である50を上回った。
また、非製造業PMIについては53.2と前回の52.3を上回った。
グローバル経済の要である中国の景況感が着実に改善してきていることも投資家心理を下支えしてくれよう。
こうした中、「日経中国関連株50」に採用されている、ファナック (T:6954)やオークマ (T:6103)、TDK (T:6762)などの上昇率が本日はとりわけ目立っている。
4月に入ってから好調が続くマザーズ指数といった中小型株の魅力もまだ尽きないが、そろそろ、大型ところの景気敏感株についても決算内容を見極めたうえで選別色を強めていってもよいタイミングかもしれない。
（仲村幸浩）