［ニューヨーク １日 ロイター］ - １日の米国株式市場では、ネットフリックス (O:NFLX)やアマゾン (O:AMZN)などのハイテク株を対象に、ある投資家が大量のコール（買う権利）オプションを購入、８月に現れた「ナスダックのクジラ」による大口のオプション買いをほうふつさせる動きだった。
サスケハナ・フィナンシャル・グループのデリバティブ戦略共同責任者クリストファー・マーフィー氏によると、この投資家はネットフリックス、アマゾンのほかにフェイスブック (O:FB)、アルファベット (O:GOOGL)株の１月と３月が期日のコールオプションを購入し、同４社の現物株を売却した。
この４社は「ＦＡＮＧ」として知られている。
このようなオプションを巻き込む取引によって保有株を減らしながらも、将来的な株価上昇で利益を出す余地を保てる。
トレードアラートのデータによると、この投資家は想定元本ベースで約１７億ドルのコールに約１億８０００万ドルのオプション料を支払った。
８月にもハイテク株に大量のコール買いがあり、ソフトバンクグループ (T:9984)による取引との観測があった。市場では個人投資家によるコール買いが活発化していた。[nL4N2G13CO]
一部のアナリストは、８月のコール取引が９月のハイテク株主導の相場下落を招いたと指摘。コールオプションを売却したディーラーが、オプションの売り持ちをヘッジするため、これまで取得していた現物株を手放したからだ。
ＲＢＣキャピタル・マーケッツの株式デリバティブ・ストラテジスト、アミー・ウー・シルバーマン氏は１日の動きについて「誰の取引かを確実には言えないが、またソフトバンクではないかとの印象を得ている」と述べた。
ソフトバンクはコメントを控えた。
ハイテク株のコール買いは足元でも継続しているが、９月初旬以来、鈍化している。コールに対するプット（売る権利）の需要の強さを表す「スキュー」はアルファべと、アマゾン、アップル (O:AAPL)などの銘柄で持ち直している。
マーフィー氏によると、１日のコール買いは同時に行われた現物株売りによって市場全体への影響が中立となった。８月の「クジラ」による取引を踏まえると、他の投資家の大きな反応を引き起こす可能性は低く、影響はオプション市場に限定される公算が大きいとした。
「有名銘柄の大量購入がさらに大量の購入を促するかもしれないが、株価よりも取引量への影響の方が大きいだろう」とした。