［２１日 ロイター］ - 米国株式市場はインフレ懸念がくすぶる中、まちまちの展開となった。個別銘柄では米ボーイングが買われ、ダウ工業株３０種が上昇した。
ボーイングは３．１％高。業界関係者によると、ボーイングは旅客機「７３７ＭＡＸ」の月間生産機数を２０２２年秋に最大４２機に引き上げる予備計画を策定した。
キャタピラーやゴールドマン・サックス、ＪＰモルガンなどの銀行株も買われ、ダウを押し上げた。
Ｓ＆Ｐ総合５００種は序盤の上昇から下げに転じた。週間では２週連続で下落。セクター別では情報技術、一般消費財が下げを主導する一方、金融とエネルギーが上昇率上位だった。
アナリストはワクチン接種の進展や経済再開に伴い循環物色が続くと予想している。
ＡＸＳインベストメンツの最高経営責任者（ＣＥＯ）、グレッグ・バサク氏は「年後半になり、景気回復がより具体化されるにつれ、ハイテク株からよりシクリカルでディフェンシブな銘柄への資金シフトが進むだろう」と述べた。
堅調な経済指標によって利上げの可能性が高まり、グロース株を圧迫した。ＩＨＳマークイットが２１日に公表した５月の米製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は６１．５と、同統計が製造業全体をカバーするために改定された２００９年１０月以降で最高となった。好調な国内需要が押し上げ要因になった。市場予想は６０．２だった。
ナスダック総合は２１日に下落したが、週間では５週ぶりに反発。今週はインフレ懸念で大きく売られていた大型ハイテク関連株に投資資金が回帰した。
ただ、ディファイアンスＥＴＦの最高投資責任者（ＣＩＯ）、シルビア・ジャブロンスキー氏は「ハイテク株への投資は長期保有になるだろう。アップルが今後数カ月で２０％上昇する可能性は低い」とした。
暗号資産（仮想通貨）のビットコインは下落。中国の金融安定発展委員会が金融リスク防止・管理に向け、ビットコインのマイニングや取引を取り締まる方針を表明したことが嫌気された。
仮想通貨交換業者のコインベース・グローバルは３．９％下落した。
米フォード・モーターは６．７％高。昨年１２月以降で最大の上昇となった。同社と韓国のＳＫイノベーションは２０日、北米にバッテリーの合弁会社を設立してフォードの電気自動車（ＥＶ）事業を支援すると正式に発表した。両社が覚書に調印した。
米半導体大手エヌビディアも２．６％高。１対４の株式分割を発表した。
一方、米アパレル・フットウエアメーカーのＶＦコープは下落。四半期利益が予想を下回った。
米取引所の合算出来高は９０億８０００万株。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．４６対１の比率で上回った。ナスダックでは１．２６対１で値上がり銘柄数が多かった。