［ロンドン ８日 ロイター］ - 英ヴァージン・アトランティック航空のワイス最高経営責任者（ＣＥＯ）はロイターとのインタビューに応じ、米国が英国人の渡航者受け入れを再開することは両国間を結ぶ全ての航空会社にとってメリットがあるとし、大西洋横断に特化した自社にとってはそれが「世界」を意味していると述べた。
同ＣＥＯは「ヴァージンは大西洋がなければヴァージンではない」と指摘。「大西洋はわれわれが行うあらゆることの中心となっている市場だ」と述べた。
富豪のリチャード・ブランソン氏が設立したヴァージン・アトランティックは、ブランソン氏のヴァージン・グループが５１％を所有し、残りを米デルタ航空が保有している。
２０２０年には、新型コロナウイルス流行に伴う渡航禁止措置が打撃となり、破綻寸前にまで追い込まれた。感染流行前の同社は、売上高の７割を大西洋を横断する路線に依存していた。
最後に残っていた渡航禁止措置は８日に終了し、米国ではワクチン接種を完了した英国の渡航者受け入れが再開される。８月以降、英国がワクチン接種した米国市民の受け入れを再開したことによる恩恵もヴァージンは受けている。
ワイスＣＥＯは、米国への航空券販売に非常に満足していると述べ、感謝祭休暇やクリスマスに向けて強い需要があると付け加えた。