日経平均は反発。 7日に発表された米新規失業保険申請件数が市場予想を下回ったことから、週末に発表される雇用統計にも楽観的な見方が広がり、米国株式市場は上昇。
日経平均も23円高からスタートすると、上げ幅を拡大する展開となった。
前場は19400円台を前に上げ渋る動きが見られたものの、後場に入ると一段高となり、一時19458.75円（前日比166.76円高）まで上昇する場面があった。
ただ、米雇用統計の発表を前に大引けにかけて伸び悩む格好となった。
大引けの日経平均は前日比87.20円高の19379.19円となった。
東証1部の売買高は25億6526万株、売買代金は2兆8001億円だった。
業種別では、銀行業、水産・農林業、空運業が上昇率上位だった。
一方、石油・石炭製品、鉱業、ゴム製品が下落率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、東エレク (TOKYO:8035)、富士重 (TOKYO:7270)、ソニー (TOKYO:6758)など売買代金上位は全般堅調。
三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)が5％超上昇したほか、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)などメガバンク株の上げが目立った。
また、任天堂 (TOKYO:7974)や双日 (TOKYO:2768)が7％高、ディーエヌエー (TOKYO:2432)が6％高となったほか、サニックス {{|0:}}、クラボウ {{|0:}}、ダイトエレク {{|0:}}などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ＪＴ (TOKYO:2914)、ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)、キヤノン (TOKYO:7751)、キーエンス (TOKYO:6861)などが軟調。
ファナック (TOKYO:6954)や日本電産 (TOKYO:6594)は2％の下落。
また、住友ゴ (TOKYO:5110)、ＳＲＧタカミヤ {{|0:}}、住友理工 {{|0:}}などが東証1部下落率上位となった。