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11日の米株安を受けて、日経平均は12円安からスタートした。
ギリシャ債務問題などが重しとなり、前場は下げ幅を拡大する展開に。
一時19467.65円(同153.26円安)まで下落する場面があった。
ただ、後場に入ると買い戻し優勢で値を戻し、大引け前にプラス圏へと浮上した。
引き続き決算発表銘柄への投資家の物色意欲は旺盛だった。
大引けの日経平均は前日比3.93円高の19624.84円となった。
東証1部の売買高は27億3127万株、売買代金は2兆7512億円だった。
業種別では、精密機械、電気・ガス業、保険業が上昇率上位だった。
一方、ゴム製品、鉱業、倉庫・運輸関連業が下落率上位だった。
個別では、ソニー (TOKYO:6758)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、東エレク (TOKYO:8035)、みずほ (TOKYO:8411)などが堅調。
シャープ (TOKYO:6753)が11%高で東証1部上昇率3位となったほか、スズキ (TOKYO:7269)や双日 (TOKYO:2768)は7%超の上昇。
また、GセブンHD {{|0:}}、Vテク {{|0:}}、WDB {{|0:}}などが東証1部上昇率上位となった。
一方、東芝 (TOKYO:6502)、三菱UFJ (TOKYO:8306)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、野村 (TOKYO:8604)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが軟調。
ブリヂス (TOKYO:5108)やアステラス薬 (TOKYO:4503)は3%超の下落。
また、ファンケル {{|0:}}、日本電波 {{|0:}}、日化薬 (TOKYO:4272)などが東証1部下落率上位となった。