トーソー＜５９５６＞（東証スタンダード）はカーテンレール類やインテリアブラインド類の大手である。成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として住宅分野での深耕や高付加価値製品拡販などを推進している。２３年３月期は原材料価格高騰の影響や販促費の増加などで減益予想としている。ただし製品価格改定効果やコストダウン効果などで下期の収益改善基調が期待できるだろう。株価は地合い悪化の影響で反発力の鈍い展開だが、一方では５月の年初来安値を割り込むことなく推移して下値固め完了感を強めている。２３年３月期減益予想の織り込みは完了している形であり、低ＰＢＲも評価して出直りを期待したい。
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。カーテンレール類やインテリアブラインド類の大手で、国内市場シェアは、カーテンレール類（国内市場規模約２２０億円）が約４５％、ブラインド類（同約６７０億円）が約１５％である。
ローマンシェード「クリエティ ループレス」はループ状の操作チェーンやコードがなく、優れたデザイン性も併せ持つ安心安全のチャイルドセーフティ製品である。２１年９月には第１５回キッズデザイン賞（主催：キッズデザイン協議会）において奨励賞およびキッズデザイン協議会会長賞を受賞、２１年１０月には２０２１年度グッドデザイン賞（主催：日本デザイン振興会）を受賞した。また２２年１０月にはカーテンレール「モノ１６」が２０２２年度グッドデザイン賞を受賞した。
２２年３月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が９８％、その他が２％で、セグメント利益（営業利益）構成比は室内装飾関連事業が９８％、その他が２％だった。室内装飾関連事業の商品別売上構成比はカーテンレール類が４４％、ブラインド類が４５％、間仕切類が１％、その他が１０％だった。販売先別売上構成比は専門店・工事店（住宅メーカー、工務店納入業者、インテリア専門店、家具店、内装工事業者等）が８０％、大型小売業（ホームセンター・ＧＭＳ等）が６％、海外販売が３％、その他が１１％だった。
生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。
■高付加価値製品拡販などを推進
２０１６年度にスタートした１０年間の経営ビジョン「Ｖｉｓｉｏｎ２０２５」では、目標値（新型コロナウイルスの影響を勘案して最終年度を２６年度に変更）に売上高２７０億円、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）８％以上を掲げている。
中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値製品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新製品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。
そして第２フェーズ（２０年度～２３年度）目標値を２３年度売上高２４０億円、ＲＯＥ６％以上としている。住宅分野の停滞を補うため、コアビジネスにおける「ＴＯＳＯ」特有の新しい企業価値創造・新たな付加価値提案、成長戦略への重点投資による事業領域拡大、持続的な企業成長を実現するための強固な経営基盤の再整備を推進する。
なお２２年４月には、ＥＳＧやＳＤＧｓへの取り組みとしてサステナビリティ方針を策定するとともに、ホームページに「サステナビリティ」ページを開設した。
■２３年３月期は原材料価格高騰で減益予想だが下期改善基調期待
２３年３月期の連結業績予想は売上高が２２年３月期比３．１％増の２１５億円、営業利益が２３．６％減の６億円、経常利益が２３．６％減の６億３０百万円、親会社株主帰属当期純利益が２１．０％減の４億２０百万円としている。配当予想は２２年３月期と同額の１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。
第２四半期累計は、売上高が前年同期比２．２％増の１０１億６５百万円、営業利益が２８．６％減の１億６８百万円、経常利益が２２．０％減の１億９９百万円、親会社株主帰属四半期純利益が３２．６％減の１億０４百万円だった。
売上面は、新設住宅着工戸数が減少する厳しい状況でも増収を確保した。住宅市場での販売が減少したが、非住宅分野、海外、福祉用品の販売が増加した。利益面は、資材ロス低減や生産工程見直しなどの原価低減を推進したが、原材料価格高騰の影響や販促費の増加などで減益だった。売上総利益率は４１．４％で１．２ポイント低下した。
セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が２．０％増の９９億４５百万円でセグメント利益が２７．７％減の１億６２百万円、その他（福祉用品など）は売上高が１３．０％増の２億２０百万円でセグメント利益が４８．４％減の５百万円だった。
四半期別に見ると、第１四半期は売上高が４８億４６百万円、営業利益が４３百万円、第２四半期は売上高が５３億１９百万円で営業利益が１億２５百万円だった。
通期の連結業績予想は据え置いて、原材料価格高騰の影響や販促費の増加などを考慮して減益予想としている。通期予想に対する第２四半期累計の進捗率は低水準の形だが、住宅関連市場の影響で第４四半期の構成比が高い季節特性があり、カーテンレールおよび関連部品の価格改定効果（２２年７月４日受注分から実施）やコストダウン効果などで下期の収益改善基調が期待できるだろう。
■株主優待制度は毎年３月末の株主対象
株主優待制度は毎年３月末時点の株主を対象として、保有株式数および継続保有期間に応じて実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。
■株価は下値固め完了
株価は地合い悪化の影響で反発力の鈍い展開だが、一方では５月の年初来安値を割り込むことなく推移して下値固め完了感を強めている。２３年３月期減益予想の織り込みは完了している形であり、低ＰＢＲも評価して出直りを期待したい。１２月２９日の終値は４９２円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４６円９５銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約２．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４７６円４１銭で算出）は約０．３倍、そして時価総額は約４９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）