日経平均は203円高でスタート、HOYAや東エレクなどが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;28648.11;+203.92TOPIX;2063.71;+12.50


[寄り付き概況]

　9日の日経平均は203.92円高の28648.11円と5日続伸して取引を開始した。
前日8日の米株式市場で、ダウ平均は58.06ドル安の32798.40ドル、ナスダックは45.67ポイント高の11576.00で取引を終了した。
金利の上昇一服を好感した買いが先行。
その後、予想を上回った雇用関連指標や、パウエル連邦準備制度理事会（FRB）議長が下院での議会証言で3月会合での大幅利上げも除外しない姿勢を表明すると金利が上昇に転じ売りが再開。
ただ、概ね織り込み済みの内容で終盤にかけては買い戻され、ダウ平均は下げ幅を縮小。
ナスダック総合指数はプラス圏を回復した。


　今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したものの、取引終了にかけて下げ渋ったことが東京市場で安心感となった。
また、ナスダック総合指数が3日ぶり反発、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.67％上昇と大きく上げたことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。
一方、日経平均は昨日までの4日続伸で900円を超す上げとなったことから、短期的な過熱感が意識された。
また、明日に日銀金融政策決定会合の結果公表や2月の米雇用統計の発表を控え、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された22年10-12月期の国内総生産（GDP）改定値は実質前期比0.0％増、年率換算では0.1％増だった。
速報値は0.2％増、年率では0.6％増だった。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は、年率では0.9％増だった。
同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は2月26日-3月4日に国内株を2週連続で売り越した。
売越額は5954億円だった。
今日は日本時間10時30分に2月の中国消費者物価指数（CPI）と卸売物価指数（PPI）が発表される。


　セクター別では全業種が値上がり。
精密機器、金属製品、非鉄金属、保険業、不動産業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、HOYA (TYO:7741)、東エレク (TYO:8035)、7＆iHD (TYO:3382)、SMC (TYO:6273)、村田製 (TYO:6981)、東京海上 (TYO:8766)、信越化 (TYO:4063)、ファナック (TYO:6954)、アドバンテスト (TYO:6857)、郵船 (TYO:9101)、川崎船 (TYO:9107)、キーエンス (TYO:6861)、日本電産 (TYO:6594)、ルネサス (TYO:6723)、JR東 (TYO:9020)などが上昇。
他方、関西ペ (TYO:4613)、第一生命HD (TYO:8750)などが下落している。