[日本インタビュ新聞社] - （決算速報）
ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は４月１４日に２３年２月期連結業績を発表した。持株会社設立前のピックルスコーポレーションの２２年２月期連結業績との単純比較で減収減益だった。収益認識会計基準適用、巣ごもり需要の反動減、インフレに伴う消費者の節約志向、光熱費・物流費の高騰などが影響した。２４年２月期は増収増益予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は地合い悪化も影響して２月の高値圏から上値を切り下げる形となったが調整一巡感を強めている。２４年２月期増収増益予想を評価して戻りを試す展開を期待したい。
■２３年２月期減収減益、２４年２月期は増収増益予想
２３年２月期の連結業績（２２年９月１日に単独株式移転で設立した純粋持株会社が新規上場したため２２年２月期実績はなし）は、売上高が４１０億５２百万円、営業利益が１５億３８百万円、経常利益が１６億５０百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１億３８百万円だった。
純粋持株会社設立前のピックルスコーポレーションの２２年２月期連結業績（売上高４５０億０６百万円、営業利益２９億４２百万円、経常利益３０億６８百万円、親会社株主帰属当期純利益２１億２８百万円）との単純比較で減収減益だった。配当はピックルスコーポレーションの２２年２月期実績比２円増配の２２円（期末一括、普通配当２０円＋持株会社移行記念配当２円）とした。配当性向は２４．８％となる。
売上面では、主力の「ご飯がススムキムチ」の２０ｇ増量キャンペーンなどを実施した効果があったものの、収益認識会計基準適用、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向などが影響した。利益面では原料野菜価格が安定的に推移し、生産効率向上も推進したが、減収影響に加えて、調味料・包装材や光熱費・物流費の高騰などが影響した。収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が２７億１７百万円減少、売上原価が１億３０百万円減少、販管費が２６億０５百万円減少、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益がそれぞれ１２百万円減少している。
なお四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０５億１７百万円で営業利益が６億７２百万円、第２四半期は売上高が１０７億９１百万円で営業利益が４億９９百万円、第３四半期は売上高が９８億９８百万円で営業利益が２億３６百万円、第４四半期は売上高が９８億４６百万円で営業利益が１億３１百万円だった。
２４年２月期連結業績予想は、売上高が２３年２月期比２．８％増の４２２億円、営業利益が５．３％増の１６億２０百万円、経常利益が６．３％増の１７億５５百万円、親会社株主帰属当期純利益が１．０％増の１１億５０百万円としている。配当予想は２３年２月期と同額の２２円（期末一括）としている。２３年２月期の２２円には持株会社移行記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは２円増配の形となる。予想配当性向は２４．１％である。
個人消費や原材料・エネルギーコストの動向に不透明感が強いものの、売上面は各種キャンペーンなどの販促活動、新規取引先の開拓、既存取引先の深耕などで増収を目指し、利益面は増収効果や生産効率改善効果などで増益を目指すとしている。またＥＳＧやＳＤＧｓへの取り組みも強化し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献するとしている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。
■株価は戻り試す
なお２２年１２月２７日付で発表した自己株式取得（上限４５万株・５億円、取得期間２２年１２月２８日～２３年１１月３０日）については、２３年３月３１日時点で累計取得株式総数が２７万６１００株となっている。
株価は地合い悪化も影響して２月の高値圏から上値を切り下げる形となったが調整一巡感を強めている。２４年２月期増収増益予想を評価して戻りを試す展開を期待したい。４月１４日の終値は１１７１円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９１円４０銭で算出）は約１３倍、今期予想配当利回り（会社予想の２２円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１３６２円１１銭で算出）は約０．９倍、そして時価総額は約１５１億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）