7日の東京市場はこう着感の強い相場展開が続きそうである。 6日の米国市場は、NYダウが120ドル安となった。
週間新規失業保険申請件数が予想より減少したことが好感されたものの、メディア大手の決算が嫌気されたほか、翌日に控えている雇用統計を前に様子見ムードが強まった。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比10円安の20640円であり、日経平均は前日終値を挟んでのこう着といったところか。
一方で、決算発表が本格化する中、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)の動向が注目される。
6日に発表した4-6月期決算は市場コンセンサスを上回ったほか、1200億円を上限とする自社株買いを発表している。
ADR（米国預託証券）で3％超の上昇となっており、市場の関心が集まりそうである。
その他、ニコン (TOKYO:7731)は上方修正を発表しており、材料視されよう。
日銀の金融政策決定会合についてはサプライズを期待する向きはなく、市場の関心も薄そうである。
もっとも、サプライズを期待する向きがない状況であり、ポジティブな結果となれば、過剰な反応をみせる可能性はあるだろう。
決定会合通過後は、米雇用統計を控えて個別物色にとどまることになる。
その他、リッチメディアが、マザーズ上場延期を発表。
リッチメディアへ向かっていた資金が、還流してくる可能性がある。
週末要因もあって全体としては動きづらいなか、材料株物色が強まる可能性がありそうだ。
JPX400の銘柄入替え発表が予定されており、組入れ候補の東電力 (TOKYO:9501)、ソニー (TOKYO:6758)などへは、短期資金が向かいやすそうだ。