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米8月雇用統計の発表を受けた前週末4日の欧米株式市場は下落。
日経平均は117円安からスタートすると、下げ幅を一時300円超に広げた。
その後は先物を買い戻す動きからプラスへと切り返すと、上海株が寄り付き後にプラスへ転じたことを受けて、18000円台を回復する場面が見られた。
ただ、買戻しが一巡すると急速に値を消し、前引けにかけて再度マイナス圏に沈んだ。
後場は165円高からスタートしたが、上海株の弱含み等から度々マイナス転換するなど、方向感を欠く展開が続いた。
大引けの日経平均は前週末比68.31円高の17860.47円となった。
東証1部の売買高は23億8381万株、売買代金は2兆3548億円だった。
業種別では、倉庫・運輸関連業、輸送用機器、水産・農林業が上昇率上位だった。
一方、ガラス・土石製品、不動産業、食料品が下落率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱UFJ (TOKYO:8306)、三井住友 (TOKYO:8316)、NTT (TOKYO:9432)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが堅調。
過去の決算訂正などを発表した東芝 (TOKYO:6502)は一時5%超の上昇。
リコー (TOKYO:7752)やディーエヌエー (TOKYO:2432)は9%前後の大幅高に。
また、クボテック (TOKYO:7709)、SKジャパン (TOKYO:7608)、日化薬 (TOKYO:4272)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、みずほ (TOKYO:8411)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、東電力 (TOKYO:9501)、ソニー (TOKYO:6758)、NTTドコモ (TOKYO:9437)などが軟調。
マツダ (TOKYO:7261)は2%超の下落に。
また、カナモト (TOKYO:9678)、日東紡 (TOKYO:3110)、平和不動 (TOKYO:8803)などが東証1部下落率上位となった。